Intelは米国時間1月19日、同社のドライバ更新ユーティリティに存在している重大なセキュリティ脆弱性に対処したと発表した。この脆弱性を悪用された場合、遠隔地からマルウェアをインストールされる恐れがある。
Intelは同社の「Intel Driver Update Utility」（インテル・ドライバー・アップデート・ユーティリティー）を使用しているユーザーに対して、同ソフトウェアの新バージョンをダウンロードするよう推奨している。この新バージョンでは、Intelのサーバに対して新たなドライバを要求する際のプロセスに潜んでいる脆弱性への対処がなされている。
同社のセキュリティアドバイザリによると、同ユーティリティのバージョン2.0〜2.3はIntelのサーバにドライバの更新有無をチェックしにいく際に、暗号化されていない接続を使用するため、ユーザーのPCを危険にさらしているという。具体的に言うと、攻撃者は脆弱性を抱えたユーティリティを利用して中間者（MITM）攻撃を仕掛け、同ユーティリティにマルウェアや、悪意のあるファイルをダウンロードさせることができる。
アップデートされたバージョン2.4では、セキュアなSSL接続を介してIntelのサーバと通信するようになっている。
同脆弱性を2015年11月半ばに非公式にIntelに伝えていたCore Securityは自社のアドバイザリで、同ユーティリティの検証処理は「容易にう回」できるため、同脆弱性の悪用は簡単に行えるはずだと述べている。
またCore Securityは、「Full Disclosure」メーリングリストにも同脆弱性の詳細を投稿している。
しかし、同脆弱性によって影響を受けるユーザーの数は現時点では明らかになっていない。Intelの広報担当者にコメントを求めたが、本記事執筆時点では回答を得られていない。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
