パロアルトネットワークスと日本プルーフポイントは2月9日、脅威検知機能での提携を発表した。両社のセキュリティ製品を組み合わせることでセキュリティ機能の保護範囲を広げ、メールやソーシャルメディアを介してユーザーやデータ、コンテンツを狙う標的型攻撃からユーザーを守るとともにセキュリティ上の知見を提供するという。
今回の協業では、標的型攻撃に対応する「Proofpoint Targeted Attack Protection（TAP）」と「Proofpoint SocialPatrol」にパロアルトの次世代セキュリティプラットフォームを組み合わせて既知と未知の脅威がシステムに侵入し重要なデータを盗み出す前に検知できるようにする。
Proofpoint TAPとパロアルトのマルウェア分析クラウドサービス「WildFire」を組み合せ、両社のクラウドベースのマルウェア解析機能を使うことで潜在的に悪意ある添付ファイルを検知する。また、Proofpointのメールゲートウェイとパロアルトの次世代セキュリティプラットフォームを連携させた自動防御も可能になり、ネットワーク、クラウド、エンドポイントを保護できるとしている。
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（2）重要なのは侵入された後の対応
（3）CSIRT/SOCだけでは意味がない
（4）「われわれはあなたの活動を監視しています」--悪意の権限者への対応
（5）「何を守るのか」を見極めて被害の最小化を
潜在的に悪意のあるリンクを解析するWildFireの機能とProofpoint SocialPatrolのスキャン機能を統合した。必要に応じてFacebookやTwitter、LinkedIn、Instagramなどの組織のソーシャルプレゼンス全てから悪意あるリンクを削除する。
どちらのケースでも、WildFireは自動的に新たな保護機能を生成し、世界中のWildFireユーザーに配信する。Proofpoint TAPとWildFireからの情報を収集し、再構成してProofpoint TAPダッシュボードやProofpoint Threat Response経由でユーザーに提供し、セキュリティチームに複数のコントロールポイントを横断した統合ビューを提供する。
