Microsoftは2015年9月にWindows版「Office 2016」の提供を開始したが、その時点では同オフィススイートの最新バージョンを入手できる顧客は一部に限られていた。
そして2016年2月、すなわち今月より「Office 365 ProPlus」のサブスクリプション契約の一環として、より多くのユーザーがOffice 2016を入手し始めることになる。
Officeのアップデートやセキュリティフィックスが提供されるタイミングは、「Windows 10」の場合と同様に、どの「ブランチ」に属しているのかによって異なってくる。
Microsoftは2015年秋に、コンシューマー向け「Microsoft Office」（「Office Home」および「Office Personal」）の顧客と、新規法人顧客の双方が属する「Current Branch」（CB）では、Officeのアップデートやセキュリティフィックスが毎月提供されるが、「Current Branch for Business」（CBB。このほど「Deferred Channel」に改称）を選択したOffice 365の法人ユーザは、アップデートやセキュリティフィックスの提供が1年に3回になると発表している。
これらOffice 365 ProPlusのサブスクリプション契約者（大企業や中規模企業、教育機関）に対する最初のアップデートは2016年2月に開始される予定となっている。Microsoftの広報担当者に再度確認したところ、この予定に変更はないという回答が返ってきた。
Office 365 ProPlusのソフトウェアアップデートモデル
管理者が、インターネット上でOfficeのコンテンツ配信ネットワーク（CDN）から直接、更新プログラムを取得するよう設定している場合、Office 2016へのアップグレードは2月に開始され、Office 2016のファイルは自動的に各ユーザーのコンピュータにダウンロードされる（管理者は「Office展開ツール」を使うか、「グループポリシー」と「更新プログラムのパスポリシー」を設定することでダウンロードを抑止することもできる）。なお、社内ネットワークから更新プログラムを取得するよう設定している場合、Office 365 ProPlus向けに提供されるOffice 2016の配備をより柔軟に実施できる。
Office 365 ProPlusは、1ユーザーあたり月額1310円。「Word」「Excel」「PowerPoint」「Outlook」「OneNote」「Publisher」「Access」「Skype」を5台までのPCやMac、5台までのスマートフォン、さらに5台までのタブレット上で利用できる。
Office 365 ProPlusのサブスクリプション契約者であるものの、「Office 2013」のアップデートを取得し続けたい、あるいは取得し続ける必要がある場合にも道は残されている。Microsoftは2017年2月までOffice 2013のアップデートを提供し続ける予定だ。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
