日経平均急落--リーマンショック再来？

　2月8日週の日経平均は、1週間で1867円（11％）下がり、1万4952円となった。一時1ドル110.97円まで進んだ円高と、欧州の銀行の信用不安が嫌気された。

　先週末（12日）の海外市場では、欧米株が反発、1ドル113円台へ円安が進み、CME日経平均先物（3月限）は、1万5410円（日経平均終値より458円高）へ上昇している。

　楽天証券経済研究所長兼チーフストラテジストの窪田真之氏は、世界経済への不安は払拭されないが、2月15日週の日経平均はテクニカルな反発が見込まれると話す。

日経平均は2014年10月の黒田バズーカ直前の水準を下回る

日経平均週足：2014年4月～2016年2月12日

（注：マーケットスピードより楽天証券経済研究所が作成）

　1月から、（1）上海株安、（2）原油安、（3）円高、（4）欧州銀行不安などの悪材料が重なり、日本株へ外国人の売りが増え、日経平均は1万5000円を割れまた。2014年10月の黒田バズーカ以降の上昇を全て帳消しにした形となった。

　これくらい急激な株価の下落があると、リーマンショックのように実態経済が大きく悪化する前触れかと考える人も現れる。今回は、今起こっていることと、リーマンショックの比較をしてみよう。その前に、まず今朝の注目材料について窪田氏の見解を紹介する。

今朝の注目材料

（1）日本の10～12月期GDP

　2月15日8時50分に、総務省から日本の10～12月GDP（速報値）が発表される。市場予想では、前期比年率マイナス0.8％とマイナス成長になる。

　暖冬で衣料品消費が振るわなかった影響に加え、中国景気の悪化を受けて設備投資にブレーキがかかってきている可能性がある。市場予想通り、マイナス成長となると、日本の景気回復に疑問符がつく。

（2）上海株1週間ぶりの取引

　先週は、中国が春節（旧正月）休暇で、上海株は休場だった。15日から売買が再開されるが、先週世界的に株が下がった影響を受けて、下落して始まる公算大だ。下げが大きいと、警戒感が広がる。