IDC Japanは3月7日、国内携帯電話、およびスマートフォン端末の2015年第4四半期（10月～12月）と2015年通年（1月～12月）の出荷台数を発表した。通年のスマートフォン出荷台数は従来型携帯電話からの移行が進んで前年比3.6％増の2749万台となった。
なお、2015年第4四半期だけをみるとiPhoneの落ち込みが影響し、852万台、前年同期比13.7％減のマイナス成長となっている。また、この落ち込みが年間のスマートフォンOS別シェアにも影響を及ぼし、2011年以降順調に伸ばしてきたiOSが2015年は後退して52.4％となった。
（IDC提供）
スマートフォンのベンダー別シェアを2015年通年でみると、Appleが2014年から6.3ポイント落としたものの1位を維持。2位以下は、ソニー、シャープと続き、2014年に4位であったSamsungは6位に後退、京セラが4位、富士通が5位へとそれぞれ順位を上げた。
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一方、スマートフォンと従来型携帯電話を合計した携帯電話出荷台数では、スマートフォンの増加分が従来型携帯電話の落ち込みを補完できず、2015年通年で前年比5.9％減の3442万台となった。2015年第4四半期もその傾向に変わりはなく、前年同期比15.7％減の1046万台だった。
携帯電話出荷台数のベンダー別シェアでは、アップルが2015年通年および第4四半期とも1位を維持、2位にはスマートフォンと従来型携帯電話を安定して供給しているシャープ、スマートフォン端末に特化したソニーは3位、京セラが4位、富士通が5位となり、2014年から順位に変動はなかった。なおAppleは、2015年第4四半期ではiPhone 6sの販売が伸びず前年同期比20.8％減と大きく落ち込んだ。
同社PC，携帯端末＆クライアントソリューション リサーチマネージャーの片山雅弘氏は、以下のようにコメントしている。
「大手通信事業者の2015年度 第3四半期決算を見ると、各社とも増収・増益（増収：2％～8％、増益：11％～18％）である。この要因として、契約者向け動画などのコンテンツサービスが伸び、利用単価が上昇していることが挙げられる。また、2015年2月に始まった“携帯電話の料金その他の提供条件に関するタスクフォース”を見越して、販売経費の削減を行った効果が出てきたことも背景にある」と分析している。
さらに「今後は、タスクフォースの答申に基づく総務省要請（2015年12月27日）によりスマートフォンの実質無料販売を廃止することで、通信事業者は過度の買い替えを追う必要がなくなり、端末販売や価格設定に関する主導権は、iPhoneを中心に、携帯電話機ベンダーから通信事業者に移っていくであろう」としている。
