アドビ システムズは3月10日、企業のウェブサイトやソーシャルメディア、メルマガなどのデジタルメディアが消費者の購買行動にどのような影響を与えているかに関する調査結果を発表した。デジタルメディアを通じて商品を確認する消費者の割合が前回調査よりも増加。一方で、82.9％の消費者が企業のウェブサイトやメールから受け取る情報は「関心から遠い」と感じていることが判明した。
調査では、新商品やサービスを認知するチャネルの割合とともに、実店舗で消費者が気になった商品を知りたいときにどのような行動を取るのかを調べている。その結果、60.2％（前回52.3％）がウェブで調べると回答。とりわけ、「その場でスマートフォンなどからウェブで調べる」と回答した人の割合が25.6％（前回15.3％）と前回の調査から10ポイント以上増加している。
店頭で気になった商品があった場合の行動（アドビ提供）
消費者が企業のウェブサイトやメールから受け取る情報に対してどのような認識を持っているかを調べたところ、82.9％の消費者が企業のウェブサイトから提供される情報は「関心から遠い」と感じていることが明らかになった。
ウェブサイトからの情報は関心から遠いものと感じるか（アドビ提供）
企業のウェブサイトやメールから得る情報が、その時点で本人のニーズや意識とどの程度一致しているかを尋ねたところ、「まったく一致していないことが多い」「あまり一致していないことが多い」を合わせると65.8％の消費者が一致していないと回答している。
ウェブサイトやメールからの情報はニーズや意識とどの程度一致しているか（アドビ提供）
こうした結果を受けてアドビでは、納得してから購入したいという消費者の行動に応えるためにも企業には店舗と連動した優れたデジタル体験の提供が求められ、また消費者の期待に応えるためには画一的な情報でなく一人ひとりの消費者に合った情報を提供するパーソナライズが必要だとした。
調査は、デジタル時代の消費者が新商品やサービスをどのように認知し、その後どのように検討し、購入判断をしているのかという行動変化に着目して、国内の一般消費者1000人を対象にして2015年12月に実施した。
