「Storyful」のような事実確認のための新たなツールやプラットフォームがオンライン上で利用可能になる一方で、報道機関に対する信頼が今までになく低下するとともに、一般市民による報道が台頭している。その結果、うわさやデマがあっという間に広まっていく土壌ができあがっている。PeaceTech Summitに出席していたメディア側のジャーナリストは誰も、放送メディアやソーシャルメディアが紛争を加速させたり、誤解を広めたりする可能性や、それについてどういったことを行うのかについて、直接口にはしなかった。
National Geographicの最高経営責任者（CEO）Gary Knell氏をはじめとする一部の出席者は、テクノロジが分断よりもつながりを生み出すはずだという楽観的な思いを持ってカンファレンス会場を後にしている。しかしKnell氏は出席者に対して、世界は重大な岐路にさしかかっていると示唆してもいた。それぞれの道が行き着く先は、社会が建設的な情報の語り部としてメディアを利用する世界と、先入観や偏見を裏付ける情報源をよりどころとした部族的社会を作り上げるためにメディアを利用する世界だ。
インターネットとスマートフォンという観点で過去を振り返った場合、多くの人々は今後も、新たな情報発信力を善と悪双方の目的で使用していくと言えるはずだ。同じことが、ワシントンD.C.で開催されたこのカンファレンスでの対話やセッションで扱われたデータアナリティクスやソーシャルメディア、デジタルマップ、センサ、アプリといったすべてのものにも当てはまるだろう。
その結果、一部の人々は自身の行動を見直し、自らのデータをセキュアなものにしようとするだろうが、スマートシティの随所に配置されたセンサから身を隠すことは難しいはずだ。
政府が紛争の芽を見つけ出すために使用できるツールやテクノロジは、捜査や監視にも使用できる。これらを戦争目的で使うか平和目的で使うかは、その政府を動かしている人々と人間の性質次第だ。人類がディスラプティブ技術を思いがけない目的で使用するのは、既に歴史が証明している。
PeaceTech Summit 2016のアーカイブ動画（10本）はここから視聴できる。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
