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国内PCサーバ出荷台数微減もクラウド対応などで市場は堅調--MM総研

NO BUDGET

2016-04-12 07:00

 MM総研は3月24日、同社がとりまとめた2015年(1~12月)のPCサーバ国内出荷実績を発表した。それによると、国内PCサーバ出荷台数は前年比4.5%減の49万906台となった一方、出荷金額は前年比7.4%増の2595億円となった。また出荷平均単価は52万9000円と、前年比5万9000円の増加となった。

2015年出荷台数は4.5%減の49万906台、OS更新需要は台数増につながらず

 国内PCサバー市場は上半期に前年同期比3%減の24万7337台、下半期は同6%減の24万3569台となり、年後半に減少幅が拡大した。上半期は、WindowsサーバOSのサポート終了に伴う更新需要があり、台数減少幅は縮小したが、それでも前年に比べ台数増にはつながらなかった。下半期は再び出荷台数が伸び悩む傾向となった。

 出荷金額は増加を続けており、クラウド基盤としてメモリ性能やサーバ内、サーバ間の高速通信性能の向上が求められている。また仮想化により複雑化するサーバ運用の簡素化や自動化といった機能面への要求が高まっている。

国内PCサーバ出荷実績および予測(MM総研提供)
国内PCサーバ出荷実績および予測(MM総研提供)

出荷金額は前年比7.4%増の2595億円、単価は52.9万円

 2015年の出荷金額は2595億円で前年比7.4%増、出荷平均単価は52万9000円と前年から5万9000円の増加となった。出荷金額は、上半期は12%増、下半期は3%増と特に上半期で大きく伸長している。引き続きサーバ仮想化技術を利用した複数のサーバを統合する動きが加速しており、データセンター専用の高密度サーバなどに需要がシフトしているとみられる。

 そのほか、単価押し上げ要因としてITのリアルタイム活用やビッグデータ活用で大量のデータ処理の高速化やリアルタイム化が求められており、フラッシュメモリ、I/O高速化といった分野での需要が拡大している。

(MM総研提供)
PCサーバ出荷金額および平均単価の推移 (MM総研提供)

2016年は台数で1.4%増、金額で7.9%増と金額での成長を見込む

 2016年のサーバ市場について同社は、IoT、AI、ビッグデータといったこれからのICTをけん引する新技術の適用が活発になり、ますますクラウド化への対応が進むだろうとした。サーバは仮想化基盤としての活用が広がり、高性能化が進むことから、台数は1.4%増の49万7900台、金額は7.9%増の2800億円と見込んでいる。

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