MM総研は3月24日、同社がとりまとめた2015年（1～12月）のPCサーバ国内出荷実績を発表した。それによると、国内PCサーバ出荷台数は前年比4.5％減の49万906台となった一方、出荷金額は前年比7.4％増の2595億円となった。また出荷平均単価は52万9000円と、前年比5万9000円の増加となった。
- TechRepublic Japan関連記事：SDN座談会
- 運用管理のあり方を変えるSDNは適材適所で考えるべき
- ソフトのスピード感でネットワークを制御する利点を生かす
- インフラ自動化を支えるSDN--気になるコンテナとの関係
- ネットワークからアプリケーションを理解することの重要性
2015年出荷台数は4.5％減の49万906台、OS更新需要は台数増につながらず
国内PCサバー市場は上半期に前年同期比3％減の24万7337台、下半期は同6％減の24万3569台となり、年後半に減少幅が拡大した。上半期は、WindowsサーバOSのサポート終了に伴う更新需要があり、台数減少幅は縮小したが、それでも前年に比べ台数増にはつながらなかった。下半期は再び出荷台数が伸び悩む傾向となった。
出荷金額は増加を続けており、クラウド基盤としてメモリ性能やサーバ内、サーバ間の高速通信性能の向上が求められている。また仮想化により複雑化するサーバ運用の簡素化や自動化といった機能面への要求が高まっている。
国内PCサーバ出荷実績および予測（MM総研提供）
出荷金額は前年比7.4％増の2595億円、単価は52.9万円
2015年の出荷金額は2595億円で前年比7.4％増、出荷平均単価は52万9000円と前年から5万9000円の増加となった。出荷金額は、上半期は12％増、下半期は3％増と特に上半期で大きく伸長している。引き続きサーバ仮想化技術を利用した複数のサーバを統合する動きが加速しており、データセンター専用の高密度サーバなどに需要がシフトしているとみられる。
そのほか、単価押し上げ要因としてITのリアルタイム活用やビッグデータ活用で大量のデータ処理の高速化やリアルタイム化が求められており、フラッシュメモリ、I/O高速化といった分野での需要が拡大している。
PCサーバ出荷金額および平均単価の推移 （MM総研提供）
2016年は台数で1.4％増、金額で7.9％増と金額での成長を見込む
2016年のサーバ市場について同社は、IoT、AI、ビッグデータといったこれからのICTをけん引する新技術の適用が活発になり、ますますクラウド化への対応が進むだろうとした。サーバは仮想化基盤としての活用が広がり、高性能化が進むことから、台数は1.4％増の49万7900台、金額は7.9％増の2800億円と見込んでいる。
