仮想化のROIは400%超、ワークスタイル変革企業ほど高い水準--IDC調査

山田竜司 (編集部) 2016年05月02日 07時00分

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 IDC Japanは4月11日、クライアント仮想化市場のクライアント仮想化 ROI(投資対効果)の分析結果を発表した。2012年以降の過去5年間のクライアント仮想化のROIは400%超であり、ワークスタイル変革を実施している企業はより高いROIを出しているという結果が出た。

 今回の調査では、クライアント仮想化導入企業とクライアント仮想化導入企業でワークスタイル変革を実施している企業のROIを比較分析した。それぞれ、421.2%、453.2%と算出され、ワークスタイル変革実施企業のROIがより高い結果が出た。投資額、ベネフィット(利益)についても、同様の傾向が見られる。ワークスタイル変革実施企業は、全社目標が設定されているケースも多く、具体的な効果が可視化されやすいとした。

 ワークスタイル変革に取り組んでいる企業で、クライアント仮想化導入企業における初期投資額、年次投資額、利益は、それぞれエンドユーザー1人当たり22万5640円、5万7448円、83万7447円だった。

 クライアント仮想化製品の従業員普及率(クライアント仮想化製品を使用している従業員の割合)は41.7%で、エンドユーザーの1日当たりの平均使用時間は約3.68時間(1日8時間勤務と想定した場合)だった。またクライアント仮想化製品の導入によって、エンドユーザー、IT管理者およびITスタッフ、企業全体でそれぞれ28.0%、35.9%、34.2%の生産性向上などの便益増加が見られた。

 近年、クライアント仮想化のソリューションおよび構成の多様化と、ストレージやネットワークなどインフラ系への投資が進んだことで、投資額は増加傾向にあるという。一方、投資額の増加およびワークスタイル変革などの施策によって、ネットワークのスループットが向上し、生産性向上や業務効率化によるベネフィットの向上につながっていると説明している。


クライアント仮想化製品のROIデータ:ワークスタイル変革実施企業

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