IT専門調査会社 IDC Japanは、6月23日、2016年第1四半期（1月～3月）の国内サーバ市場動向を発表した。
市場規模は前年同期比9.5％減の1341億円、出荷台数は同15.1％減の13万8000台となった。
出荷台数では、x86サーバの減少が大きく影響した。今期のx86サーバの出荷額は前年同期比で1.6％減の948億円、出荷台数が同15.0％減の13万6000台となっている。IDCは、出荷台数が前年比で大きく落ち込んだのは、更新需要が弱かったことに加えて新規需要が弱含んだことによるという。
今期、更新タイミングを迎えたサーバの多くは2011年第1四半期に出荷されたものだが、この期はちょうど東日本大震災の影響によって出荷台数が落ち込んでいた。また、プロセッサの性能向上によって更新時のサーバ統合、集約率が高まっていることも背景にあるという。
さらに、個別設計サーバの出荷台数も今期は大幅に減少した。これらの製品は主にグローバルなクラウドサービスプロバイダーが採用しているが、2014年～2015年、複数のグローバルなクラウドサービスプロバイダーが国内データセンターを開設したことで、初期投資は一巡しつつあるとIDCでは分析している。
2016年第1四半期 国内サーバ市場ベンダーシェア【出荷額】
ベンダー別出荷額では、前四半期に続き富士通が首位となった。。前年同期に比べx86サーバとメインフレームがプラス成長となった。特に、メインフレーム分野での2ケタ成長が順位に大きく影響。2位はNECで、x86サーバとメインフレーム両方でプラス成長だった。
しかし、前年同期にあったスーパーコンピュータの大型案件を補えるほどの出荷はなく、2ケタのマイナス成長となった。3位は日本ヒューレット・パッカードで、前年同期にあったx86サーバの大口案件を補えるほどの出荷がなかったことが主要因となり、2ケタのマイナス成長となった。以下、4位日立製作所、5位デル、6位IBMと続いている。IBMは前年同期はメインフレームの新機種の出荷開始に伴う売上増があったが、今期はその反動で大幅なマイナス成長となり、前四半期と比べ、デルとIBMの順位が入れ替わっている。
