NFV/SDNにビジネス的なメリット--スキルギャップが課題として浮上

　Juniper Networksは2700人以上のITとビジネスの意思決定者を対象にグローバルで調査した。それによると、企業は今後避けることのできない「デジタルディスラプション（デジタル時代の創造的破壊）」に対する備えが十分でないことが判明したという。7月5日に発表した。

　回答者の半数以上（ITの意思決定者の55％、ビジネスの意思決定者の51％）が、今後2年以内に新たな破壊的な技術、製品またはサービスが自分たちの業界に導入されると予想。その一方でIT部門は、将来の変化に対する備えができていないと感じており、調査対象となったITの意思決定者の45％が、自社のIT担当者の4分の1以上は、今から5年後に成功するために必要なスキルを備えていないと考えている。

図1：ITの意思決定者の45％が、自社のIT担当者の4分の1以上は今から5年後に成功するために必要なスキルを備えていないと考えている（ジュニパー提供）

　そして回答者のおよそ10人のうち9人（ITの意思決定者の84％、ビジネスの意思決定者の84％）が、経営幹部がテクノロジについて十分な知識を備えていたら、会社の業績は良くなるだろうと答えている。

図2：経営幹部がテクノロジについて十分な知識を備えていたら、会社の業績は良くなるだろうと考えている（ジュニパー提供）

　ディスラプションに対し先手を打つ手段として、ソフトウェア制御ネットワーク（Software Defined Networking：SDN）とネットワーク機能仮想化（Networkd Functions Virtualization：NFV）によるネットワーク自動化への投資がある。

　今回の調査結果では、回答者4人中約3人（ITの意思決定者の70％、ビジネスの意思決定者の72％）が、ネットワークとITの自動化が自社にもたらす好機に期待していると答えており、ITの意思決定者とビジネスの意思決定者が自社の将来の競争力にITとネットワークの自動化が不可欠であると考えていることが分かる。SDNやNFVをすでに利用しているITの意思決定者の93％が、これらの技術によって競合他社よりも優位に立っていると回答した。

図3：ITの意思決定者の70％、ビジネスの意思決定者の72％がネットワークとITの自動化が自社にもたらす好機に期待している（ジュニパー提供）

　SDNやNFVを採用した企業のITの意思決定者は、当初の予想以上の大きなメリットと機能を得ているという。SDNを採用したことによるビジネス上のメリットとして多く挙げられたのは、クラウドインターコネクト、仮想データセンター、セキュリティの自動化など。NFVは、仮想化セキュリティ、仮想ルーティング、WAN最適化を可能にしたとの報告が多かった。

図4：SDNによるネットワークの可視化がメリットをもたらすと考えられている（ジュニパー提供）

　その他、日本の調査データで特筆すべき点は以下の通り。

• 経営幹部がテクノロジについて十分な知識を備えていたら、会社の業績は良くなるであろうと考えている割合は、ITの意思決定者の83％とビジネスの意思決定者の76％で、調査対象国の中で最も高かった
• ITの意思決定者の46％とビジネスの意思決定者の10％は、新たな破壊的な技術、製品もしくはサービスが今後2年以内に自分たちの業界に導入されると予測。この割合は、調査に参加した国のビジネスの意思決定者（グローバル全体50％）の中で最も低かった
• ビジネスの意思決定者の70％が、優れた製品やサービスに追いつくには少なくとも1年は要するであろうと回答。この割合は、調査に参加した国のビジネスの意思決定者の中で最も高く、グローバル全体（50％）と比較して著しく高かった
• ビジネスの意思決定者の30％は、自分たちの会社のIT人員の半数以上が、5年後に必要なスキルを備えていないと回答しており、グローバルで最も高い割合だった（グローバル全体：19％）
• ビジネスの意思決定者の48％とITの意思決定者の46％はネットワークやITの自動化が企業のために生み出す機会に期待しており、これらが将来の競争力にとって不可欠だと考えている。この割合は、グローバル全体のビジネスの意思決定者（72％）とITの意思決定者に比べて（70％）著しく低かった
• ITの意思決定者の90％とビジネスの意思決定者80％は、ネットワークとITの自動化が自分の会社が将来競争力を持つうえで不可欠だとした。
• SDNを採用していると答えた企業は72％（大部分に採用している：31％、従来のネットワークと組み合わせて部分的に採用している：41％）。NFVを採用していると答えた企業は75％（フル稼働している：28％、一部のユースケースで試している：47％）。いずれも、調査対象国の中で最も低かった

　調査は、Juniperが米市場調査会社のWakefield Researchに委託した。米国、中国、オーストラリア、日本、インド、英国、ドイツ、フランスの2704人から回答を得た。このうち日本では、200人のITの意思決定者と、100人のビジネスの意思決定者を含む合計300人を対象にサンプル抽出されている。