編集部からのお知らせ
Pick up! ローコード開発の行方
「これからの企業IT」の記事はこちら
今週の明言

オラクル幹部が語る「エンジニアドシステムの競合状況」

松岡功

2016-08-05 12:00

 本連載「松岡功の『今週の明言』」では毎週、ICT業界のキーパーソンたちが記者会見やイベントなどで明言した言葉をいくつか取り上げ、その意味や背景などを解説している。

 今回は、米OracleのDavid Donatelle エグゼクティブバイスプレジデントと、ベリタステクノロジーズの星野隆義 インフォメーション・アベイラビリティ アーキテクトの発言を紹介する。

Oracle David Donatelle エグゼクティブバイスプレジデント
Oracle David Donatelle エグゼクティブバイスプレジデント

「エンジニアドシステムはハイパーコンバージドシステムと全く違う」
(Oracle David Donatelle エグゼクティブバイスプレジデント)

 日本オラクルが先ごろ、Oracle Databaseを搭載した統合システム「Oracle Database Appliance」の廉価版2モデルを国内で提供開始すると発表した。オラクルではハードウェアとソフトウェアを一体化した統合システムを「エンジニアドシステム」と呼ぶ。米Oracleでこの分野の事業責任者を務めるDavid Donatelle(デイビッド・ドナテリ)氏の冒頭の発言は、その発表会見で、同じ統合システムとして最近注目度が高まっている「ハイパーコンバージドシステム」との違いを強調したもいのである。

 新モデルは、エンジニアドシステムとして初めてOracle Databaseの標準エディションである「Oracle Database Standard Edition 2」を選択可能とし、中堅中小規模の企業や大企業の部門で利用しやすい価格帯を実現したのが大きな特長だ。さらに詳しい内容については関連記事を参照いただくとして、ここではDonatelle氏の冒頭の発言に注目したい。

Oracle Databaseを導入できる3つのシステム形態
Oracle Databaseを導入できる3つのシステム形態

 同氏は「企業がOracle Databaseを導入する方法は3つある」として図を示した。左が自前でシステムを構築するケース、中央がハイパーコンバージドシステム、そして右がOracle Database Applianceである。同氏はまず左の自前での構築について、「基本的に全ての作業をユーザー自身で行わなければならない。ハードウェアやソフトウェア、ネットワークなど関係するベンダーも多く、管理やサポートも煩雑になる可能性がある」と指摘。次いでハイパーコンバージドシステムについてはこう説明した。

 「サーバ、ストレージ、ネットワーク、OSを統合したシステムとして利用されているが、基本的にはインフラベースで、しかもさまざまなベンダーの技術を組み合わせているので統合の深さは不透明だ。少なくともOracle Databaseとの統合が図られていることはない」

 それに対し、「エンジニアドシステムはハードウェア、ソフトウェア、ネットワークのコンビネーションが図られており、しかもOracle Database ApplianceはOracle Databaseのパフォーマンスを最大限引き出せるように設計されている。Oracle Databaseを利用されるなら、ぜひOracle Database Applianceをお使いいただきたい」と同氏は語った。冒頭の発言は、こうした話の流れの中で出てきたものである。

ZDNet Japan 記事を毎朝メールでまとめ読み(登録無料)

特集

CIO

モバイル

セキュリティ

スペシャル

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. クラウドコンピューティング

    社員の生産性を約2倍まで向上、注目の企業事例から学ぶDX成功のポイント

  2. コミュニケーション

    真の顧客理解でCX向上を実現、いまさら聞けない「データドリブンマーケティング」入門

  3. クラウドコンピューティング

    家庭向けIoT製品の普及とともに拡大するセキュリティとプライバシー問題─解決策を知ろう

  4. クラウドコンピューティング

    クラウドの障害対策を徹底解説!4つの方法とメリット、デメリット

  5. セキュリティ

    サイバー犯罪の標的となるMicrosoft製品、2019年に悪用された脆弱性リストからの考察

NEWSLETTERS

エンタープライズ・コンピューティングの最前線を配信

ZDNet Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]