安心材料として、航空会社は今や十分に利益を出しており、アトランタで停電が発生しただけでシステムが停止しないようなシステムに投資するだけの常識を備えているという点は挙げられるだろう。このため、なすべきことは以下の通りとなる。
- ミッションクリティカルなシステムをクラウドに移行する必要がある。クラウドへの移行は、パブリックインフラやプライベートインフラのいずれであっても、そのアプローチこそが重要となる。後付けで考えると当たり前の話だが、Delta Air Linesが(例えばAWSのクラウドや「Microsoft Azure」などを利用して)フェイルオーバー機能を実現していたならば、同社のシステムに障害が発生したとしても、すぐに回復できていたはずだ。例えば、AWSの事例にはQantas AirwaysやGol Transportes Aéreos、LOT Polish Airlinesといった航空会社が名を連ねている。また、Azureの事例にはIberia ExpressやLufthansa、easyJetが含まれている。なおAzureの事例には、United Airlinesにおけるプライベートクラウドの配備に関するものも含まれているが、同社はこの最新IT技術を推し進めているとは言えない。
- これらのシステムは更改する必要がある。航空会社は株式の買い戻しに資本を使っているが、ITへの投資も実施するべきだ。寄せ集めのシステムを使い続けるのではなく、新たなものに置き換えていく必要がある。システムを新たに開発する航空会社もあれば、購入する航空会社もあるだろうが、業界全体で技術インフラの見直しがなされるべきなのだ。
- アジャイル方法論を使用するべきだ。変化の激しい現代において、長期間にわたる開発計画では将来に向かう過程でうまくいかなくなる可能性が高い。
- フロントエンドは重要だ。しかし、、、。航空会社は発券や手荷物のチェックなどに関連するシステムや端末といった、この業界において顧客が使用する見栄えのよい部分に投資してきている。しかし、バックエンドの仕掛け部分をより重視するようにして全体的なバランスを取るように考え直すべきだ。アーキテクチャやクラウド、冗長性が重要になるはずだ。バックエンドのシステム障害は、タブレットや端末といったフロントエンドのITで作り上げた顧客の好印象を台無しにして余りある影響を及ぼしてしまうのだ。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。