2019年には、エンタープライズのイノベーション投資1ドルにつき、その実現にかかる費用は7ドルかかるようになる。Gartnerは的を射ている。イノベーションや概念化への投資と、そのアイデアやテクノロジを実際に実現することはまったく別のことだ。
筆者の見解：技術を実現することは重要だが、すべてのエンタープライズが、事業のデジタル化を進める際に、いわゆる「バイモーダルIT」を実践できるわけではない。
2020年までのIoTによるデータセンターのストレージ需要増は3％未満。Gartnerは、センサデータが既存のストレージインフラの需要を増やすことはないと考えている。
筆者の見解：ここでのポイントは、自社のデータセンターを使用する場合に、エンタープライズがIoTのセンサデータを保存し続けるかということだ。企業がクラウドサービスを利用する可能性も高く、この場合、データセンターのストレージ需要の問題は他人事になる。
IoTによって、消費者や企業のメンテナンス、保守、消耗品の費用は、2022年までに年間1兆ドル削減される。Gartnerは、管理費用を上昇させずに、コスト削減効果を上げる仕組みを20年間維持できる形で実装できるかどうかが課題だと述べている。
筆者の見解：コスト削減の議論は分かりやすいが、Gartnerの主張が正しいかどうかは、監視とアナリティクスの経費が十分に安くなるかどうかにかかっている。これについては、いずれ結論が出るだろう。
2020年までに、フィットネストラッカーを身につけることで、就業者の40％が医療コストを削減できるようになる。企業は人事担当役員と協力して活動するフィットネスプログラムマネージャーを雇用するようになる。
筆者の見解：Gartnerは、医療データがコストの削減につながるのは、「患者が情報の共有に同意する場合」だけだという注釈をつけている。つまり、うまくいけば医療コストの低下とデータの共有が起きるということだ。しかし、ウェアラブルデバイスをビッグブラザーによるプライバシー侵害だと捉える見方もある。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
