IDC Japanは12月6日、国内コンバージドシステム市場の予測を発表した。それによると、2015年の国内コンバージドシステム市場(支出額ベース)は422億3000万円となった。
国内コンバージドシステム市場予測、2015年~2020年
IDCでは、コンバージドシステム市場を、インテグレーテッドプラットフォーム、インテグレーテッドインフラストラクチャ、ハイパーコンバージドシステムの3分野からなる市場として定義し、集計している。
2016年の国内コンバージドシステム市場規模については、前年比13.6%増の479億9000万円になるとIDCでは予測した。2016年における前年比をサブマーケット別に見ると、インテグレーテッドプラットフォームが26.8%増、インテグレーテッドインフラストラクチャが18.1%減、ハイパーコンバージドシステムが128.1%増を見込んでいる。
2015年~2020年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は13.8%と見込まれ、2020年の市場規模は804億6200万円になると予測した。2020年時点でハイパーコンバージドシステムがコンバージドシステム市場に占める割合は、2015年の9.4%から26.5ポイント上昇して35.9%になると予測している。
インテグレーテッドプラットフォームは、市場をけん引してきた製品の出荷が2015年は鈍化し前年比29.2%減となった。しかし、2016年上半期の出荷動向を見るとIDCが想定していたよりも大きな改善傾向を示している。IDCでは、今後も2016年上半期の改善傾向が継続するとみている。
一方、採用機会が減少しているとみられるのがインテグレーテッドインフラストラクチャ。トラディショナルIT(Non Cloud)やエンタープライズプライベートクラウドの潜在需要を、パブリッククラウドサービスが代替するといった動きが、これまでIDCが想定していたより加速しているという。パブリッククラウドで採用されるシステムは、インテグレーテッドインフラストラクチャではなく、汎用的なx86サーバをスケールアウトして構築されるケースが多い状況にあるので、採用機会の減少につながっている。
ハイパーコンバージドシステムは、上記2分野より相対的に導入規模の小さい企業や事業拠点、競争環境の変化が大きい業種/業態において採用が進むとIDCは見ている。インテグレーテッドプラットフォームやインテグレーテッドインフラストラクチャが持つ導入メリットである「導入容易性」「導入工程の短縮」「システムの安定稼働」「ワンストップサービス」に加えて、「スモールスタート」「柔軟性/拡張性」といったメリットを併せ持っているためだ。
同社エンタープライズインフラストラクチャ マーケットアナリストの宝出幸久氏は、以下のように分析している。
「今後は、デジタルトランスフォーメーションによるアプリケーションの多様化や、ITリソースの拡張予測が立てにくくなることを背景に、ハイパーコンバージドシステムのメリットである迅速な導入、スモールスタート、拡張性といった点が評価され、国内での普及がさらに進むであろう」