Clouderaは12月、金融セクターにおける自社の活動についてのプレスリリースを公開した。同社におけるビッグデータのエバンジェリストであり、金融サービス分野のリーダーを務めるSteve Totman氏によると「金融サービス機関は、カスタマージャーニーや断片化、セキュリティ、プライバシー、データ品質などの面でデジタル変革に積極的に取り組もうとするなか、数多くの課題を抱えている。彼らは、さまざまなチャネルを通じたサービス提供を求める新たな世代の顧客を魅了する必要もある」という。
Clouderaのプレスリリースでは、金融機関にビジネス上の価値をもたらす主な分野として顧客に関する洞察のほか、不正利用の検知とサイバーセキュリティ、そしてリスクとコンプライアンスという3つが挙げられている。また、Hortonworksが挙げているユースケースには、マネーロンダリング対策のほか、360度の顧客ビューとカスタマージャーニーのマッピング、リスク管理、規制に対するコンプライアンス、ウェルスマネジメント、ビジネスアナリティクス、トレードの監視が含まれている。MapRも概ね同じ内容を挙げており、金融セクターの顧客やベンダーの間では、価値の所在に関して意見が一致しているようだ。
ビッグデータが金融セクターの眺望を永遠に変えてしまったのは間違いない。この業界では、アルゴリズム取引がトロイの木馬の役割を果たしたことで、今やさまざまなユースケースでビッグデータが活用されるようになっている。ビッグデータが「戦略的」あるいは「状況を一変させる」ものと捉えている一般人の割合が3分の2になっているのであれば、金融セクターではおそらくほぼ全員がそう捉えていると言ってもよいだろう。
ビッグデータのセールスポイントの1つは、「あらゆるものを保存し、使い道は後で考える」という哲学だ。ただ、すべてのデータがいつかは有用になるという前提は、常に正しいとは限らない。TABB Groupによると「一部のデータには『使用期限』というものがあり、その価値は時間とともに減少していく。その時間は、金融取引の世界では通常の場合、1秒未満となるため、バッチ処理による照会というアプローチだけに頼ることはできない。金融サービス部門の一部の人間が、レイテンシ（遅延）に敏感なフロントオフィス取引といった業務ではビッグデータを使えないと考えているのも無理のない話だ」という。
