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これら2点について楽天証券経済研究所長兼チーフストラテジストの窪田真之氏の見解を紹介する。
米景気に回復色が強まっているが、トランプ大統領は、ここから大型減税や公共投資による景気刺激策を実施する方針だ。もし公約通りの大型景気刺激策を実施すると、米景気が短期的に過熱するリスクもある。
米国株は、米景気改善を素直に好感し、上昇が続いている。このような環境下、日本株でも米景気敏感株(米好不況の影響が大きい日本企業)の業績、株価に上昇期待が高まっている。具体的には、自動車やタイヤ、電機、機械などで米国向けの輸出比率や米国での事業比率が高い会社が注目される。
今回は、自動車とタイヤの代表銘柄であるトヨタ自動車とブリヂストンの投資魅力を比較する。両社とも、2017年度は米景気好調の恩恵を受けて業績回復が期待される。両社とも、2月21日終値で評価した予想配当利回りは3.1%あり、好配当利回り株として評価できる。
ただし、長期投資の対象として、窪田氏は、トヨタよりブリヂストンの方が良いと判断しているという。自動車よりタイヤの方がディフェンシブ(業績が安定的)と考えられるからだ。
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