中国ビジネス四方山話

大気汚染で普及する授業のオンライン化

山谷剛史 2017年02月28日 07時30分

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 15年も前になるが、2002年にSARSが中国全土に広がり、人々が外出を控えた結果、オンラインショッピングの普及速度が加速した。外出を控えたことでネットサービスが普及したわけだ。

 2010年代に入ってから、PM2.5による大気汚染問題が中国全土、とりわけ北京周辺の華北地方や東北地方で深刻となった。オンラインショッピングは普及し、家にいながらにして生鮮まで購入できるようになった。また出前も普及した。視界不良による道路渋滞がもたらす宅配遅延こそあるが、ネットさえ使いこなせれば買うことについては困らなくなった。

 それでもなお15年前のように、外出が難しいことが常態化することが一部のネットサービス発展を促している。教育のオンライン化だ。最悪の大気汚染予報「赤色警報(レッドアラート)」が発令される日などは学校は臨時休校となる。

 だが冬場にしばしば休校になっていては学習進度で他地域と差が出てしまうので、家に居ながらにして学習を進めるべく一部学校で導入されている。中国メディアの報道によれば、一部の学校では専用のレコーディングルームまで設けているという。

 特に昨年中国のネットトレンドになったライブストリーミング(実況動画)を導入する動きがみられる。つまり各教師が無人の教室でカメラに向けて説明をし、各家庭ではスマートフォンやパソコンで実況動画を見て学習するわけだ。2年前はライブストリーミングが現在ほど普及していなかったことから、リモート教育の現場においても、教師と家庭でのチャットアプリ微信(WeChat)のグループチャット機能活用にとどまり、テキストや写真を使ったやりとりしかできなかった。

 中国のライブストリーミングの主流は若い女性の自己顕示だが、彼女らが大きなうねりをつくりだし、世間にサービスの認知をさせた結果、教育現場が新しいトレンドを反映させる結果となった。

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