ガートナー ジャパンは、国内企業のBIとデータ活用に関する調査結果を発表した。
これによると、従業員数規模2000人以上の大企業では、BIツールの導入率が80%に達していることが分かった。
BIソリューション／ツールの利用状況に関する経年変化 (従業員数2,000人以上)
この調査は、IT部門のマネージャー向けのアンケートを通して、日本企業のさまざまなITのニーズや課題を定点観測によって分析したもの。最新の調査は、2016年11月に実施した。アンケートは、日本全国の従業員数20人以上のITユーザー企業約2,800社へ送付し、回答を得ている。
回答者全体のBIツール導入率は37%。どの程度の従業員がBIツールを使っているのかについては、全従業員の2割未満という企業が過半数だった。また、1割未満という企業も全体のおよそ3分の1に達した。
BIソリューション／ツールの利用状況に関する経年変化
BIソリューション／ツールを利用中または導入中の企業でBIツールを利用している従業員の割合
最新の調査では、3年前の計画を上回るペースでBIツールの導入が進んでいる結果となった。3年後の導入状況が計画を上回る傾向は、2010年の調査以来続いている。
これについてガートナーでは、ビッグデータに関するブームなどの影響や、データ活用に対する関心が高い水準で推移していることに加え、セルフサービスBIやクラウドBIなど、従来よりも導入へのハードルが低い製品やサービスが登場していることも影響しているとしている。
一方、利用している従業員が限定的であることについてガートナーでは、現時点ではBIツールの浸透がまだ十分でない結果だとし、導入したものの、なかなか利用が広まらないという企業では、継続的かつ組織的にBIを推進する必要があるとした。
さらに、単一のBIツールでユーザー部門からの幅広いニーズに対応することは難しいため、新たなツールの追加導入も検討すべきだとした。また、その際には、セルフサービスBIについての理解を深め、データ活用のメリットを改めて吟味することも必要だとしている。
