CESと言えば「Consumer Electronics Show」として、米国で開催されるテクノロジの世界的なイベントとして知られる。そのCESのアジア版として、「CES Asia 2017」が、6月7日から3日間の予定で上海で開催される。
CES Asiaとしては3回目で、今回はドローンやAR、VR、IoTといった新たなものを含めた19の製品がカテゴリにテーマを分け、イノベーションをテーマにしたアワードプログラムも実施する。特に中国市場の開拓を目指す450企業が参加する予定で、日本からは、初参加の本田技研工業をはじめ、パイオニア、オンキヨー、オーディオテクニカ、ワコムの5社が登録している。
米Consumer Technology Associationのマーケットリサーチ担当シニアディレクター、Steve Koeing氏
CESのイベントを企画運営する米Consumer Technology Associationのマーケットリサーチ担当シニアディレクター、Steve Koeing氏は「中国の人々は日本製品を特に好んでいる。日本企業の参加数をもっと増やしたい」と話す。
現状、日本では政治的な側面もあり、中国におけるビジネスの難しさを指摘する企業も増えているが、Koeing氏は「われわれはアジア市場をかなり調べた。その結果、中国市場はビジネス、eコマースのハブとして巨大であることは間違いなく、その入り口になるのがCESアジアを中国の上海で開催する意義だと考えている」（Koeing氏）と指摘する。
中国企業は最近になり急速に技術力を高めており、Baidu（百度）グループが自動運転技術を展示するなど、CES Asiaが革新的な技術がデビューする場になっているという。
Koeing氏は「自動車やドローンといった領域をリードするのは米国や日本企業だが、中国企業のエンジニアリングも試作が進み、どんんどん進んで来ている」とする。要素技術の発展を政府が強力にサポートする点なども、中国特有の優位性として挙げた。「日本のメーカーはB2B領域にシフトしている」との背景もある中、今後のアジア市場における技術市場を展望する場となりそうだ。
