IDC Japanは、7月11日、国内プロダクションプリンター市場に関する2017年第1四半期（1月〜3月）の実績を発表した。
これによると、プロダクションプリンター全体の国内出荷台数は、前年同期とほぼ同数の約1610台。同市場全体の7割以上を占めているカラープロダクションプリンター（レーザー方式）は前年同期比2.7％減の1150台、モノクロプロダクションプリンタは同9.2％増の450台、高速インクジェットプリンタは前年同期と同じ7台だった。
同調査におけるプロダクションプリンタとは、カラーの印刷速度70枚／分以上とモノクロの印刷速度110枚／分以上のプリンタで、ラベル／パッケージ用のプリンタは含まない。
国内プロダクションプリンターの出荷台数推移、2014年第1四半期〜2017年第1四半期
国内プロダクションプリンターの2017年第1四半期ベンダ別出荷台数シェア
IDCでは、2017年第1四半期にカラープロダクションプリンターが前年同期よりも減少した理由として、2015年、2016年と増加が続いていた反動によるものとしており、今後、出荷台数は再び増加に転じると予測している。また、モノクロプロダクションプリンタの増加は置換需要によるものと考えられ、依然としてモノクロ印刷の需要は底堅いとみている。
ベンダ別では、富士ゼロックスとリコーの2社で85％以上のシェアを占めている。上位5社のうち、富士通を除く4社（富士ゼロックス、リコー、コニカミノルタ、キヤノン）すべてがオフィス向けレーザーMFP（Multi-Functional Peripheral）ベンダーで、今後オフィス市場ではドキュメントワークフローやビジネスプロセスの見直しにより、プリント出力が徐々に減少し、オフィス機器の出荷台数も減少していくことが予測される。その中で、オフィスレーザーMFPベンダは市場拡大が期待できる市場として、プロダクションプリンターに注力している。
機種別では、プロダクション市場は7割以上をレーザープリンタが占めている。しかし高速インクジェットプリンタはランニングコストや印刷速度で優位であり、印刷品質も向上している。またオフセットコート紙への印刷が可能なインクが登場するなど用紙対応力が向上しているため、レーザープリンターによる印刷の一部を置き換えが開始されているという。
IDCでは、今後も高速インクジェットプリンタによる印刷は増加するとみており、さらに、高速インクジェットプリンタが、レーザープリンターでは印刷できなかった布や木材など紙以外への印刷を可能にすることも考えられるとしている。
