Oracleは米国時間7月18日、四半期ごとに公開している定例パッチ「Critical Patch Update」（CPU）をリリースした。今回は過去最多だった前回をさらに上回る、308件の脆弱性が修正された。そのうち半数以上がリモートから悪用可能な脆弱性となっている。
アップデートの対象には、「Oracle Database Server」「Oracle Fusion Middleware」「Oracle E-Business Suite」「PeopleSoft Enterprise」「Oracle Communications」「Oracle Financial Services」「Oracle Hospitality」「Oracle Java SE」「Oracle MySQL」などをはじめとする製品が含まれる。完全なリストについては、Oracleのアドバイザリを参照してほしい。
今回のアップデートで修正された脆弱性には、CVSSのベーススコアが9.0以上の深刻度が高いものが28件も含まれている。
特に脆弱性が多かったのは、Oracle Hospitality（48件）、Oracle Fusion Middleware（44件）、Oracle Java SE（32件）、Oracle PeopleSoft（30件）、Oracle MySQL（30件）などだ。特に、PeopleSoft関連でこれだけの脆弱性が一度に修正されるのは珍しく、このうち20件はネットワーク越しに悪用できる。
Java SEに修正が多い点も注意が必要だ。脆弱性32件のうち28件がリモートから認証なしに悪用可能で、CVSSのベーススコアが9.0以上の深刻な脆弱性も、10件含まれている。このスコアはJavaアプレットやJava Web Startアプリケーションが管理者特権で実行されている場合のもの（Windowsに多い）で、実行するユーザーが管理者特権を持たない場合は、ベーススコアは7.1以下まで下がるという。
Oracleは、パッチ公開後はその内容を分析して攻撃コードが開発されることが多いとして、できるだけ速やかにパッチを適用することを強く推奨している。
