Infosysが最近実施した、資源産業部門および公益事業部門におけるAIの導入に関する調査によれば、これらの企業の上級職員のうち81％が、データの管理や体系化のためにAIを導入したいと考えている。次いで導入の希望が多かったのは、自動化されている顧客サポートやアドバイスに対してAIが提案を行うこと、複雑な構造化および非構造化データを処理して知見に基づく意思決定を自動化することだった。
また回答者の約半数は、AIに対して、意思決定プロセスに必要不可欠な体験のシミュレーションの作成を期待している。
「エネルギー業界は最近の価格変動に適応しようと努力しており、あらゆるタスクにおいて、コスト削減につながる事業効率の改善が求められている」とRanganathan氏は言う。「人工知能は、ツールや技術の形で、事業運営のあり方に大きな変革をもたらすかもしれない」
AI技術は、資産管理や生産量の最適化、掘削プロセス、貯蔵タンク管理、精製プロセス、サプライチェーンなどの分野で、効率を改善できる可能性がある。「石油・ガス産業のIT部門が持つ古いデータの管理の問題は、AI技術を効果的に利用することで解決できる」とRanganathan氏は言う。
さらに視野を広げれば、AIの導入は、未来のエネルギーグリッドに必要不可欠な能動的なマネジメントの実現につながる可能性がある。「AIは需要の管理、グリッドのバランス調整、予測的メンテナンス、自動回復プロセスなどに利用されるようになる」とRanganathan氏は言う。「最終的にAIは、データから得られる情報の正確さと有用性を向上させることで、より効率的で効果的な事業運営を可能にするだろう」
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
