認知テクノロジを採用する際の障壁としては、データの質とその利用可能性、そしてデータ型やフォーマットの相違、スキルを持った人材の不足、文化的要因といったものが挙げられる。
Mataya氏は「多くのプロセスで使用するデータは、誤りや不要なデータを除去しておく必要がある。また、こういったデータのフォーマットはさまざまだ」と述べている。企業は必要なデータを理解するとともに、認知システムで使用するための情報を適切なフォーマットで入手しなければならない。
また、必要なデータと認知テクノロジ自体に精通した人材も必要となる。テクノロジまわりのスキルを有した人材と業界のエキスパートを引き合わせることが成功に必要不可欠だ。
Mataya氏は「業界のエキスパートの数が減る一方、彼らの知識ベースに基づいた経験に対する需要が高まっている」と述べるとともに、「石油・ガス業界は歴史的に、意思決定を行ううえで、思考と直感、増え続ける複雑なデータに頼ってきている」と述べている。
コンピューティングリソースが日進月歩で向上するなか、データは可視性に優れた、より有益なフォーマットで利用可能になっている。しかしMataya氏は、意思決定に至るまでの思考過程において、人間の経験と直感ほどにはテクノロジを信頼できない場合もあり得ると語っている。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。