調査

製造業者の64%が2022年までにコネクテッドファクトリ実現--Zebra

Conner Forrest (TechRepublic) 翻訳校正: 編集部 2017年08月02日 10時36分

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  メーカーの64%は、2022年までに自社工場が産業用IoT(IIoT)を支える最新テクノロジによって、完全なコネクテッドファクトリになると確信しているという。Zebra Technologiesが公開した調査レポートで明らかになった。

 米国時間7月31日のプレスリリースで公開されたこのレポートによると、メーカーはRFID関連ツールやウェアラブル技術、オートメーションによって、スマート工場を実現するという。なお、Zebra Technologiesは製造業界向けを含むコネクテッドビジネスソリューションのプロバイダーだ。

 ウェアラブル技術に関しては、回答者のおよそ半数が2022年までに同テクノロジを採用すると答えている。また、既にウェアラブル技術を採用している回答者の55%は、同時期までにその使用を拡大する計画だという。

 次に、オートメーションに関して同レポートは、製造における手作業の減少が予想されると記している。製造工程の各段階を紙ベースで追跡している企業は62%程度だが、この数値は今後5年間でおよそ20%にまで減少すると見込まれている。

 可視性は製造業界において重要な位置付けとなっている。同レポートによると、メーカーの63%は可視性の向上と成長の促進を目的として、資産やシステムの追跡機能を導入しようとしている。

 このレポートでは、音声テクノロジの利用が伸びているという興味深いトレンドも浮き彫りになっている。回答者の51%が今後5年間で音声テクノロジの利用を拡大していく計画だと答えている。この拡大を企業規模別に見てみると、大企業(企業価値が10億ドル超)での利用は現在の28%から2022年には55%に増加するという。

 Zebraの最高マーケティング責任者(CMO)Jeff Schmitz氏は発表で、今回の調査結果が「IIoTがキャズムを乗り越えたことを証明するものであり、目先の利くメーカーは、運用上の可視性と品質を高めるために、よりスマートかつ、よりコネクティビティの高い工場を実現するテクノロジに積極的に投資している」と述べている。

 このレポートは、北米と南米、欧州、アジア太平洋地域における、テクノロジや自動車、食品、飲料といった業界における企業の幹部1100人に対する調査結果に基づいている。

IIoT
提供:iStockphoto/KeremYucel

この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。

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