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調査

“働き方改革”でモバイル端末の利用が重要な要素に--スマホへの切り替え進む

NO BUDGET

2017-08-07 16:26

 IDC Japanは8月4日、スマートフォン、タブレット、ポータブルPCで構成される国内エンタープライズデバイス市場の2017~2021年の予測を発表した。2016年3月時点での予測をもとにしている。

 2016~2021年における出荷台数の年平均成長率(CAGR)は2.5%と予測。機器種別ごとに見ると、スマートフォンが6.5%、タブレットが1.9%、ポータブルPCが0.3%と、いずれもプラス成長になると見込んでいる。

 スマートフォンの成長率の高さついては、フィーチャーフォンの主要な部品供給が終焉に向かうことから、2017年以降にスマートフォンへの置き換えが急速に進むと考えられるという。法人向けスマートフォンに関しては、利用料金の高さが障害となっていたが、Androidベースの携帯電話型スマートフォンに変更した場合でも利用料金に大きな差がないことから、企業でのスマートフォンへの切り替えが進むと見ている。

 また画面サイズ別にみると、5~8インチクラスのSmall Screenサイズが最も成長率が高く、5インチ未満のUltra-Small Screenサイズが続くと予測している。

 それらに続いてCAGRが高いと予測された画面サイズは、タブレットとポータブルPCのMiddle Screenサイズ(9~13インチ)。データ編集を効率的に進めるために必要な最低限の画面サイズで、“働き方改革”推進の一環として、Large Screenサイズ(14インチ以上)よりも需要が高まると見ている。

 主要なOSはPCを中心としたWindowsであり、2016年における同市場内の構成比は約56%となっている。2020年以降は、Windows 7のサポート終了(EOS)の反動からPCの出荷が減少すること、またフィーチャーフォンからの切り替えによってスマートフォンの出荷が好調に推移することなどから、Windowsの構成比は50%以下になると予測されている。

国内エンタープライズ モビリティ市場 出荷台数予測
国内エンタープライズ モビリティ市場 出荷台数予測(2016~2021年)(出典:IDC Japan)

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