Marchan氏は、「長い目で見ればコミュニティーに勝利がもたらされる」と述べている。
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米ZDNetは話をしてくれた人々に対して、「では、この後どうなるのか?」という質問を投げかけてみた。
コミュニティー内にくすぶっているとげとげしい雰囲気が一晩で消え去ることはなく、メンバー除名の余波はこのテクノロジの進歩を減速させかねない。いずれにせよ複数の人々は米ZDNetに対して、1人のメンバーを除名するだけでコミュニティーの問題が解消されるわけではないと語っている。
コミュニティー内の権力のバランスを取り戻すうえでガバナンス構造の刷新が有効だとの考えから、複数の提案がなされている。
ただし、それらがどの程度効果を発揮するのかは未知数だ。
TSCのディレクターであるJames Snell氏は、CTCとTSCを統合する、すなわちCTCを「実質的に吸収」し、新しい議長とディレクターの選出を含む選挙を新たに実施することを提案した。また、委員に任期を設けるという別の提案も出されている。
これらの提案については、双方の委員会を監督する理事会の会合で審議されているとみられる(Node.js FoundationのエグゼクティブディレクターであるMark Hinkle氏に連絡をとったが、同氏からは24日の理事会声明以上のコメントを得られなかった)。
Snell氏は米ZDNetへの電子メールで、委員会が統合される場合、同氏は「TSCのディレクターを辞任し、新たなTSCのディレクターを選出するよう求める」が、TSCの委員にはとどまると述べている。
Williams氏によると、2つの委員会を統合することで委員会の多様性は増し、「コミュニティーを基盤にして運営される」エコシステムをよりうまく支援できるようになるという。
ただし他の人々は、さほど楽観的ではない。Kapke氏は、行動規範を無視することのないような委員会を作り上げる、より根本的な改革が実行されない限り、委員会の統合はせいぜい「救急ばんそうこうを貼るような解決策」にしかならないと述べている。
組織改革の必要性があるのは明らかだが、Node.jsプロジェクトの取り組みは今回の騒動による情報や貢献者の減少によって停滞する可能性があり、その状況はメンバー参加の新たな潮流が生み出されるまで続くだろう。またコミュニティーは、今後の動きについての不安や懸念を近い将来抱くことになるだろうが、その一方で数日から数週にわたる鋭い変革に短期的にさらされる結果、長期的にはプラスの成果が生み出されるだろうという希望を抱いている。
Williams氏は「多くものごとは、理事会と現在の委員会のリーダーシップが正しい行動を取れるかどうかにかかっている」と述べるとともに、「それができなければ、厳しい難問に直面することになるだろう」と述べている。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。