ノークリサーチは9月5日、中堅・中小市場における2017年夏のIT活用に関する調査結果を発表した。ユーザー企業における「理解度」が高いIT企業として、大塚商会、富士通、リコーの3社が挙がった。
同調査は、2017年7月〜8月に実施された。国内の中堅・中小企業を対象に33社に上る代表的なIT企業に対して抱く印象やイメージをたずねたもの。有効回答件数は1300社。回答者は、情報システムの選定/決裁の権限を持つ、または導入/運用/管理の職責を担う人で、調査対象業種は、組立製造業/加工製造業/建設業/流通業/卸売業/小売業/IT関連サービス業/サービス業。
33社の代表的なIT企業には、販社/SIer、国内大手ベンダーだけでなく、外資系大手ベンダ/事業者、国内パッケージ開発業者（ISV）、国内複合機ベンダー、国内通信関連事業者なども含まれる。
同調査での「理解度」とは、「収益増につながる提案が多い」「コスト削減につながる提案が多い」「リスク回避を強調した提案が多い」「幅広いIT商材をカバーしている」「業務視点での改善提案力が高い」など12の項目に対する回答をベースに算出したもの。
ノークリサーチによると、大塚商会は「リスク回避」と比較した場合の「収益増」や「コスト削減」につながる提案の割合が全体平均と比べて高い。また、富士通は全体平均と比較して「業務視点での改善提案力が高い」や「業種／業態に関する理解度が高い」の回答割合が高くなっている。リコーは「規模の小さな顧客も大切にする」や「大都市圏以外の顧客も大切にする」の回答割合が平均と比べて高くなっている。
