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今押さえておきたい32のエンタープライズテクノロジとその動向 - 33/34

Dion Hinchcliffe (Special to ZDNet.com) 翻訳校正: 石橋啓一郎

2017-09-22 06:30

 ある意味で、2017年は建て直しの年だと言えるだろう。エンタープライズ分野のテクノロジは着実に進歩しているが、2016年ほどには新しい注目技術は出てきていない。それでも、目の前に大きなデジタル化の波が待ち受けていることは明らかだ。この記事では、2017年のエンタープライズテクノロジの動向を詳しく見ていく。

 2017年のエンタープライズITは、2016年と同じく、コンシューマー向けテクノロジの影響を色濃く受けている。違うところがあるとすれば、2017年は注目のカテゴリに、実際にビジネスに使えるバージョンの新技術が数多く出てきていることだろう。特にブロックチェーンやデジタルツイン、マーケティングの統合ソリューション、デジタル変革のターゲットプラットフォームなどの分野で、この傾向が顕著に表れている。

 また企業が、増え続ける最新技術の取り込みに四苦八苦していることもあり、2016年のリストから減った項目はあまり多くない。

 その結果として、IT経費(および総体的な新技術を取り込む能力)がパーセンテージにして1桁前半しか伸びていないにも関わらず、IT部門が対処すべき新技術のリストは急速に大きくなっている。これは厳しい状況であり、ストレスを受けているIT部門は増え続けている。問題は、このことが各事業部門が必要だと考えるようになった「エッジIT」(あるいは、企業全体ではミッションクリティカルとは見なされていないシステムと言ってもいい)の実装や獲得の遅れにつながっており、これが各部門レベルでのいわゆるシャドーITを増やす要因にもなっているということだ。

 そのため企業のIT部門は、新興技術について学び、導入して、急速に進むデジタル変革の波に乗るための新たな方法を模索している。これは今回のリストとはまったく別の話ではあるが、2017年のCIOは、素早く新たな技術を実現することを求める強い圧力に常にさらされており、このことが喫緊の課題になってきている。

 2017年版の注目すべきエンタープライズテクノロジのリストでは、あらゆる方面からの情報をまとめることを心がけるとともに、業界の成長予測のデータを含めるようにした。基本的にこのリストには、今後5年間は毎年2桁成長を続けると見込まれる技術をまとめている。しかし、そのような数字を示す予想がない場合でも、明らかに重要なことが分かっている場合には、新たなカテゴリとしてまとめたものもある。

 その結果できあがったこのリストは、新興技術の中心が、かつてこのリストの中心を占めていたSMAC(ソーシャル、モバイル、アナリティクス、クラウド)から、人工知能(AI)やIoT(モノのインターネット)、分散型台帳、没入的デジタル体験(AR/VR)、エッジコンピューティング、ローコードツールなどに移りつつあることを示している。

 ただしこれは、パブリッククラウドやサイバーセキュリティ、ビッグデータなどの主流の技術が停滞しているというわけでも、近い将来にこのリストから外れるという意味でもない。実際、これらの技術はこれまで以上に変化と進化を続けており、今日の企業が注目すべき技術の上位にとどまっている。

 このリストは、筆者の分析に基づいて作成された、企業がスキルの獲得、戦略的・戦術的影響の評価、実験などを行いながら動向を注視すべきエンタープライズ向けテクノロジのリストだ。企業はこれらの技術を(多くの場合、体系的なデジタル変革プログラムの一環として)、より広範に導入することを検討していくべきだ。

 過去数年と同じように、今後数年でほぼ確実に非常に注目を集める技術になるが、現時点では、(短期的に自社の中核的なビジネスに影響を与える状況にない限り)主に追跡と観察に止めておくべき萌芽技術のリストもまとめている。

共同経済

 シェアリングエコノミーとも呼ばれるこのアプローチは、商品やサービスをより直接的、かつユーザーが中心となって交換するプラットフォームとしてウェブを活用するというものであり、長年にわたってさまざまな紆余曲折を経てきた。Jaremiah Owyang氏が提唱した共同経済の概念は、ビジネスモデルの核心を揺るがすものであり、サービス業から運送業に至るまで、さまざまな業界を激変させてきたが、一部の人が当初イメージしていたほどあらゆるものに適用できるモデルではないことが分かってきた(ただし筆者の意見では、多くの産業はまだ共同経済の真の脅威を味わっていない)。とはいえ、Brookings Insituteなどの世間から信用されている組織が、シェアリングエコノミーは2025年までに3350億ドル規模にまで膨れあがると評価していることは事実だ。これを考えれば、(存在自体に危うい部分があるにせよ)今年もこのリストにこの項目を挙げるのは当然だと言えよう。

共同経済

 シェアリングエコノミーとも呼ばれるこのアプローチは、商品やサービスをより直接的、かつユーザーが中心となって交換するプラットフォームとしてウェブを活用するというものであり、長年にわたってさまざまな紆余曲折を経てきた。Jaremiah Owyang氏が提唱した共同経済の概念は、ビジネスモデルの核心を揺るがすものであり、サービス業から運送業に至るまで、さまざまな業界を激変させてきたが、一部の人が当初イメージしていたほどあらゆるものに適用できるモデルではないことが分かってきた(ただし筆者の意見では、多くの産業はまだ共同経済の真の脅威を味わっていない)。とはいえ、Brookings Insituteなどの世間から信用されている組織が、シェアリングエコノミーは2025年までに3350億ドル規模にまで膨れあがると評価していることは事実だ。これを考えれば、(存在自体に危うい部分があるにせよ)今年もこのリストにこの項目を挙げるのは当然だと言えよう。

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