Dell Technologiesは2017会計年度第2四半期の業績を発表した。PC事業の売上高は7％増、サーバとネットワーキング事業は16％増となった。GEの主要なITサプライヤーとして長期的なインフラ契約を締結したことも明らかにしている。
EMCの買収から1年を迎えたDellは、売上高193億ドル、純損失9億7800万ドルを計上している。非GAAPに基づく継続事業の営業利益は8億7300万ドルだった。
GEとの複数年の契約では、サーバ、ストレージ、バックアップ、エンドユーザーコンピューティング（PCとシンクライアント）、サービス、周辺機器などが含まれる。GEとの提携は、政府以外ではDellとEMCの歴史で最大の規模だと述べている。契約の条件などの詳細は公開されていない。
GEとの契約は、主要分野でDellがシェアを獲得していることを意味するものだ。Dellのクライアントソリューション事業部は第2四半期、99億ドルを売り上げた。これは前年から7％の増加となり、営業利益は5億6600万ドルだった。PC出荷台数については前年同期比3.7％で増加しており、中でもノートPCが好調だったと報告している。
インフラ事業部（Dell EMC）売上高は74億ドルだった。サーバとネットワーキングの売上高は前年同期から16％増加。同事業部全体の営業利益は4億3000万ドルだった。Dell EMCはストレージのオールフラッシュシステムへの移行を進めている。
Dellの決算にはVMwareの業績も含まれている。VMwareは売上高の29.4％を占めた。
Dellは同期、10億ドルの負債を返済している。第2四半期末時点での総負債は499億ドル、これはEMC買収時の573億ドルからの減少となる。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
