「物理、仮想、クラウドにわたるデータ保護は統合的に行うべきである」
（米Veritas Technologies Simon Jelley Backup Exec製品群担当ゼネラルマネージャ）
米Veritas TechnologiesのSimon Jelley Backup Exec製品群担当ゼネラルマネージャ
ベリタステクノロジーズが先頃、中堅・中小企業向けバックアップソフトウェア製品群の最新動向について記者説明会を開いた。冒頭の発言は、この分野の統括責任者であるSimon Jelley（サイモン・ジェリー）氏が「Backup Exec」の特徴について語ったものである。
Jelley氏が会見で説明した製品群の最新動向については関連記事をご覧いただくとして、ここでは同氏が触れた中堅・中小企業におけるデータ保護の現状について取り上げたい。
Jelley氏によると、「ここにきて中堅・中小企業においてもデジタルトランスフォーメーションへの取り組みが始まっているが、一方で利用するIT環境が物理から仮想、クラウドへと広がりつつある中で、データの保管場所によってプラスとマイナスの両方の捉え方がある」という。（図参照）
図：移り変わっていくデータの保管場所
プラスについては、物理から仮想、クラウドへとデータの保管場所が移行することで、データを一段と活用しやすくなるという捉え方だ。一方、マイナスについては、そうしたデータの移行がスムーズに進んでいるかといえばそうではなく、依然として物理環境にデータが保管されている割合が高いとの見方だ。同社が外部の調査会社に委託してまとめた結果によると、中堅・中小企業においてその割合は今も5割を超えているという。
その調査によると、3年後にデータを保管している場所としては、物理システムが33％、仮想システムが39％、クラウドベースが27％となった。つまり、物理と仮想によるオンプレミスがまだ7割を超えている状態というわけだ。
そこで、Jelley氏が強調したのが冒頭の発言である。ただ、中堅・中小企業の多くはデータバックアップやリカバリについて対処していないのではないか、というのが筆者の印象だ。その意味では、例えばクラウドをデータのバックアップ先として使う動きがもっと活発になってきてもよいだろう。
Veritasの「統合データ保護」というアプローチが多くのユーザーに受け入れられるか、注目しておきたい。
