デジタル変革プロジェクトを模索する企業が増えてくるほど、ビッグデータの活用は競争上の優位を築くチャンスにつながる。ただしこれは、適切に活用できればの話だ。
GartnerのアナリストDouglas Laney氏は、「ビッグデータはデジタル変革の推進に役立つ可能性がある」と述べている。「データを持つ者にとって、データを獲得し、管理し、適用するための費用をできるだけカバーできるように、情報資産をさまざまな形で生かす方法を考えるのは責務だ」
Forresterが実施した2017年の調査によれば、企業の41％が、ビッグデータを利用する仕組みをすでに実現したか、実現の過程にあるか、既存の実装を拡大しようとしているという。さらに26％の企業が、今後12カ月の間に何らかの行動を起こす予定だが、29％には計画がなく、3％は計画の有無を把握していないと回答した。
ForresterのアナリストBrian Hopkins氏は、2016年の調査では、ビッグデータプロジェクトを推進する予定だった企業がもっと多かったため、今回41％だった数字は、50％以上になると予想されていたと述べている。つまり、多くの企業は最終的にビッグデータプロジェクトの実行を保留したと考えられる。
Hopkins氏は、デジタル変革を成功させるためには、ビッグデータを自己目的化してはならないと述べ、「持つべきものはデータ戦略ではなく、データの分析と得られる知見によって、競争上の優位を得るためのビジネス戦略だ」と付け加えた。
ビッグデータをデジタル変革に役立てようとする企業は、共通の課題に行き当たることが多い。この記事では、ビッグデータを活用しようとする企業が陥りがちな、7つの罠を紹介する。
1．本来の目的を忘れる
Hopkins氏は、デジタル変革の取り組みに最も成功している企業は、ビッグデータに投資している傾向があると述べている。ただし同氏は、「ビッグデータを正しく利用している企業では、ビッグデータプロジェクトが自己目的化することはない。差別化を進め、競争上の優位を得るために、それらの技術をどう使えばいいかを理解している」とも付け加えている。
ビッグデータを正しく使うには、意思決定に役立つ、アクションにつながる知見を生み出す必要がある。その目的を見失ってしまうと、時間とリソースをドブに捨てることになる可能性があるとHopkins氏は述べている。
企業は、どういった優位性の獲得を目指し、それを実現するために、ビッグデータから得た知見をどう活用すべきかを把握しているべきだと、Hopkins氏は言う。さらに同氏は、「これらはすべて、ビッグデータ技術を獲得する前に必要になる」と付け加えている。
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