今日のポイント
- 資源市況回復や米金融政策決定を受けた長期金利上昇とドル反転高を背景に、世界で業種選びが変化しつつある。バルチック海運指数も2014年来の高値に達している
- 外部環境の改善を受け、東証17業種選びにも変化の兆し。PER、PBR、配当利回りで割安感があるエネルギー、景気敏感、金融などの株価が戻り基調を維持すると予想
これら2点について楽天証券経済研究所チーフグローバルストラテジストの香川睦氏の見解を紹介する
金利と為替の潮目が変わり、世界の業種選びも変化
資源市況の堅調やトランプ政権の税制改革に対する期待から、米債券利回りが上昇し、日米債券金利差が拡大。9月8日を起点にドル／円相場は反転上昇している（図表1）。この円安基調を受け、日経平均も東証株価指数（TOPIX）も年初来高値を更新した（25日）。
世界市場ベースの業種別株価指数の動向を見ると、国内外のファンドマネジャーが足元で業種選びを変化させていることが、うかがえる。
図表2の世界10大業種別株価指数のリターン（騰落率）で見ると、9月以降に市場平均をアウトパフォーム（市場平均よりリターンが優勢）しているのは、エネルギー、金融（銀行や証券）、資本財、一般消費財（自動車や住宅関連を含む）など、「景気敏感（シクリカル）」と呼ばれる業種となっている。
逆に、アンダーパフォームしている（市場平均よりリターンが劣勢）業種には、ヘルスケアや生活必需品といった「安定成長（デフェンシブ）」と呼ばれる業種、電気通信や公益など「金利敏感」とされる業種が含まれている。
図表1：ドル／円相場と日米債券金利差の推移
注：10年債と2年債の日米債券金利差
出所： Bloombergのデータより楽天証券経済研究所作成（9月27日）
図表2：世界株式の業種別リターン（株価騰落率）
出所：MSCI世界株価指数、 Bloombergのデータより楽天証券経済研究所作成（9月27日）
