IDC Japanは、国内中堅中小企業（SMB）のIT支出動向を発表した。「第3のプラットフォーム」に対する支出額は、2017年に2兆9869億円（前年比5.3％増）を見込んでいる。2016年以降は2021年まで年平均6.2％のペースで成長すると予測している。
IDCでは、クラウド、モビリティ、アナリティクス、ソーシャルといった技術を「第3のプラットフォーム」と定義。中堅中小企業においても、第3のプラットプラットフォームへの支出額が大きく拡大し、IT市場全体をけん引するとみている。
2017年2月に実施した「国内SMBユーザー調査」によると、中堅中小企業ではモビリティの導入が進んでいるものの、クラウドやアナリティクスの導入率は10〜20％台にとどまっている。ただ、IT活用の効果に「売上拡大」や「業務プロセス変革」を挙げる中堅中小企業では、第3のプラットフォームを積極的に導入する傾向にあったという。
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