日本株展望

日経平均の過熱度チェック--移動平均かい離率、騰落レシオ、裁定買い残で診断

ZDNet Japan Staff 2017年11月22日 10時49分

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今日のポイント

  1. 13週移動平均線からのかい離率を見ると、過熱感は低下
  2. 騰落レシオで見ると、過熱感はかなり薄れた
  3. 裁定買い残高は、まだ警戒を要する水準とは言えない
  4. 日経平均の過熱感は低下したが、日柄調整がまだ十分とは言えない

 これら4点について、楽天証券経済研究所長兼チーフストラテジストの窪田真之氏の見解を紹介する。

13週移動平均線からのかい離率を見ると、過熱感は低下

 日経平均のスピード調整が続いている。9月後半から勢いよく上げてきた日経平均は11月9日に一時2万3382円をつけた。ところが、上昇ピッチが速すぎて過熱感が出たため、そこから急落。今しばらく、スピード調整が続くと考えている。

 本連載でお伝えしている通り、スピード調整が終われば、日経平均は再び上値トライすると予想している。景気・企業業績が好調で、日経平均のPER(株価収益率)が15倍を割れるところまで低下しているからである。

 さて、それでは、短期的な過熱感は、いつごろ、払拭されるだろうか? 実は、過熱感は、すでにかなり低下している。それを、13週移動平均線からの「かい離率」「騰落レシオ」「裁定買い残高」から見てみよう。今回は、指標の説明は割愛し、結論だけ述べる。

 まず、13週移動平均線からの上方かい離率を見る。

日経平均の13週移動平均線からのかい離率:2012年1月4日~2017年11月20日


出所:楽天証券経済研究所が作成

 日経平均の上昇ピッチが速く、13週移動平均線からの上方かい離率が10%を超えると、過熱感が意識される(上の図で、下向きに矢印をつけたところ)。その後、スピード調整に入る可能性が高いといえる。

 今回は、上方かい離率が10%を超えたところで、スピード調整に入った。ただし、11月20日時点で、かい離率は5.3%まで縮小しており、過熱感はかなり低下したと言える。上方かい離率が何パーセントまで拡大したら調整するかは、その時々の環境により、異なる。2013年の年初からの急騰では、上方かい離率が10%を超えても買いの勢いが衰えず、一時16%までかい離が拡大してから急落した。

 逆に、13週移動平均線からの下方かい離率が10%を超えると、売られすぎ感が強まる(上の図で、上向きに矢印をつけたところ)。その後、相場はリバウンドに入る可能性が高まると言える。

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