Veeam Software アジア太平洋・日本担当シニア・バイス・プレジデントのShaun McLegan氏
仮想環境向けデータ保護ソフトウェアを手掛けるVeeam Softwareが事業戦略を説明し、アジア太平洋・日本担当シニア・バイス・プレジデントのShaun McLegan氏が、デジタル変革におけるデータの保護について語った。
「デジタル・トランスフォーメーション時代を見据えたアベイラビリティ戦略」と題して説明したMcLegan氏は、Charles Darwinが「進化論」および「適者生存」について語ったとされる（実際にDarwin自身がこうした発言はしていないという説もある）、「生き残るのはもっとも強い種ではない。もっとも賢い種でもない。それは変化にうまく対応できる種である。」という言葉を引用した。
デジタル・トランスフォーメーション時代を迎え、企業が過去の成功体験を捨てて変化しなければ生き残れないとし、、かつての米国ではどんな町にも見かけられたレンタルビデオ店「Blockbuster Video」がデジタル化に適応できず、倒産した例などを挙げた。
同氏が「対応すべき変化」として強調したのは、「Instant」「Embedded」「Personalized」「Always-On」――の4点。いずれも、現在のウェブ上で購買活動を行う消費者動向を捉えたもので、中でも「Always-On」を実現するための支援を提供するのが同社の戦略となる。
現在の消費者は、インターネット上のさまざまな選択肢を常に比較しながらサービスを利用しているため、利用しようとしていたウェブサイトがダウンするなどの事態に遭えば、復旧を待つことなく、即座に別のサイトに移動してしまう。かつてのバックアップ製品やデータ保護製品は「データを喪失しない」ことを主眼としていたが、現在ではそれに加えて障害発生時に迅速に復旧し、ダウンタイムを可能な限り短く、理想的にはほぼゼロにできることが求められる。仮想化環境に対応したバックアップソリューションとして発展した同社の「Veeam Availability Suite」は、「全てのアプリケーションおよびデータについて15分未満のRTPO（目標復旧時間および目標復旧時点）の達成を可能にした」という。
なお、Veeamでは業界各社とのパートナーシップ構築に基づくエコシステムの形成にも注力しており、グローバル・ストラテジック・パートナーとしてNetApp、VMware、Dell EMC、Microsoft、Cisco Systems、Hewlett Packard Enterprise（HPE）がある。HPEは国内でもVeeam製品を自社のラインアップに含めて販売・提供する体制を構築しており、HPEがワンストップで製品販売・提供を行えるようになっているという。また、Ciscoでも同様の体制構築に向けた準備が進んでおり、年内にもVeeam製品の再販が開始されるという。
McLegan氏は、日本でのビジネス状況についても説明し、グローバルの成長率と比較しても日本は高い成長率を達成しており、「2018年度は100％成長が達成できると見込んでいる」と語った。
