日本株展望

原油・銅・石炭が上昇--資源高の追い風を受ける大手総合商社

ZDNet Japan Staff 2017年12月06日 11時10分

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今日のポイント

  1. 原油(WTI原油先物)は当面1バレル当たり50~60ドルで推移すると予想
  2. 銅価格の反発続く--世界景気が好調である間は堅調と予想
  3. 石炭価格は乱高下しつつも堅調に推移

 これら3点について、楽天証券経済研究所長兼チーフストラテジストの窪田真之氏の見解を紹介する。

 世界景気の拡大を受け、2017年は原油、銅、石炭など資源価格の反発が続いている。これは世界各地に資源権益を有する大手総合商社である三菱商事(8058)、三井物産(8031)、伊藤忠(8001)、住友商事(8053)、丸紅(8002)に追い風だ。

 今日と明日、大手総合商社の投資判断について解説する。今日は商社の利益に影響が大きい原油、銅、石炭市況の現状と先行きについて取り上げる。

原油(WTI原油先物)は当面1バレル当たり50~60ドルで推移すると予想

 WTI原油先物は10月以降に騰勢を強め、1バレル当たり60ドルに迫りつつある。ただし、今後は上値が重くなると予想している。その理由を説明する。

WTI原油先物(期近)と、米シェールオイルの推定生産コスト推移:2014年1月~2017年12月(4日まで)

シェールオイル生産コストは楽天証券経済研究所の推定
出所:シェールオイル生産コストは楽天証券経済研究所の推定

 石油輸出国機構(OPEC)は11月30日にウィーンで総会を開き、ロシアなど非加盟の主要産油国と実施している協調減産の実施期間を2018年末まで延長することで合意した。合意延長への期待で原油価格は10月以降上昇してきた。

 ただし、1バレル60ドルを超えて原油価格が大きく上昇していくとは考えていない。筆者は、当面のところ50~60ドルの居心地のいい水準にとどまると考えている。

 これには2つの理由がある。1つはこれ以上原油価格が上昇すると、減産合意に参加していない米国のシェールオイルの採算が改善し、一段の増産につながると考えられることだ。

 もう1つは2018年末までと決められた今回の減産だが、6月のOPEC会合で実施期間を見直す可能性があることだ。OPECは、原油価格の上昇が米国シェールオイルの増産につながることを警戒している。2018年6月時点で原油価格がさらに上がっている場合は、減産をやめて原油価格の上昇に歯止めをかけることが意図されている。

 米シェールオイルの生産コストは、掘削技術の進歩により低下しつつある。かつて、1バレル60ドルを割れるとほとんどの油井が採算割れになると考えられていたことがある。今は1バレル50ドル以下までコストが低下してきている。

 ここで2014~2017年の原油価格の動きを簡単に振り返る(上のグラフ参照)。

(1)2014年に原油価格が急落

 2013年まで原油の世界需給は日量50万バレルの需要過剰だったが、2014年に日量90万バレルの供給過剰になったため原油価格は急落した。米国でシェールオイルの生産が拡大したことが供給過剰を招いた。

(2)2015年後半に原油価格が再び急落

 2014年の原油急落により米国のシェール油田でコスト割れが増えた。2015年前半はシェールオイルの生産が減る思惑から原油が反発した。しかし、2015年後半は中東原油が増産され、供給過剰が日量2百万バレルまで拡大したために原油価格が再び急落した。高コストの米シェール油田は廃業に追い込まれたものの、低コストのシェール油田が増産したためにシェールオイルの生産はあまり減らなかった。

(3)2016年に原油価格が反発

 米シェールオイルの生産がようやく減り始めたこと、OPECが減産に向けて話し合いを始めたこと、世界需要が順調に拡大したことを受け、原油需給が徐々に改善に向かい原油価格が反発した。11月にOPECが減産で合意すると上昇に弾みが付いた。

(4)2017年に原油価格の反発が続く

 OPECの減産合意は守られていない。一部の国が決められた枠以上に生産している。また、米国で生産コストが下がってきたシェールオイルが再び増産に転じている。ただし、世界的な景気拡大で需要の拡大が続いていることを受け、原油価格の反発が続いている。世界的な株高を背景に投機筋が原油先物を買い上げている影響もある。

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