調査会社IDCは、「クラウド全体」に関する初めての予測を発表した。クラウド全体の世界売上高が、2021年には2016年の2倍以上である5540億ドルに達すると予測している。この予測には、パブリッククラウドやプライベートクラウド、ハイブリッドクラウドのほか、マネージドクラウドサービス、クラウド関連のプロフェッショナルサービス、クラウド構築用のハードウェアおよびソフトウェアインフラが含まれる。
IDCによると、2016年には、パブリッククラウドサービスがクラウド関連の支出全体の41％を占めた。2021年までにこの割合は48％にまで上昇する見込みだという。パブリッククラウドサービスを稼働させるためのハードウェアやソフトウェア、クラウド関連のマネージドサービスおよびプロフェッショナルサービスへの支出を含めると、この割合は2016年が65％、2021年が68％になるとしている。
クラウド導入に関連するマネージドサービスとプロフェッショナルサービスへの支出は、2016年も2021年も、クラウド関連支出全体の31％を占める見込みだという。
調査では、クラウドサービスプロバイダーが大きな存在となり、2021年までにクラウド関連インフラのハードウェアやソフトウェアに対する支出の76％を占めると予測されている。
ここ数年、主要なパブリッククラウドプロバイダーが、ブロックチェーンサービスやモノのインターネット（IoT）のバックエンドデータサービス、暗号化サービス、サーバレスコンピューティングサービスのような革新的な新サービスを次々と導入してきた。クラウドサービスプロバイダーやそのパートナーらが、ワークロードの新たな配備に重点を置く中で、クラウド上で提供されるエンタープライズワークロードが増大していくとIDCは予測している。
IDCのシニアバイスプレジデントで主任アナリストを務めるFrank Gens氏は、次のように述べている。「この予測からはっきりわかるのは、あらゆる形のクラウド利用モデルへのシフトが大きな動きであり、予測対象の期間にわたってそれが続くだろうということだ。だがそれと同じくらい大事なのは、大手パブリッククラウドサプライヤーが絶え間なく技術革新を続け、そのために、ITを通じて優位に立とうとする企業や開発者がパブリッククラウドの受け入れを拒むことはほぼ不可能になる点だ」
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
