電通デジタルが、「日本のデジタルトランスフォーメーションおよびデジタルマーケティングに関する実態調査（2017年度）」の結果を発表した。
それによると、68％が自社のデジタルトランスフォーメーション（デジタル変革）やデジタルマーケティングに取り組むことの重要性を認識しているものの、実際の取り組みはいまだ低水準に留まっている実態が浮き彫りになった。また、デジタル変革への取り組み進んでいる先進的な企業では、顧客体験やビジネス自体の変革を促す上で、マーケティングテクノロジの面からアプローチや組織文化そのものの見直しを重要と考えている様子ががうかがえるという。
調査は、日本企業のデジタル化の進展状況の実態把握を目的に、同社がForrester Consultingに委託して実施。対消費者事業を手掛ける企業に所属する354人が回答した。
主な調査結果は以下の通り。
企業の68％が自社のデジタル変革の重要性を認識、実行完了企業は12％にとどまり、約半数が未着手
※「とてもそう思う」「そう思う」「ややそう思う」の計 n=229/全体n＝339
※実行完了（n＝39/339）、現在取り組み中（n＝126/339）、未着手・計画なし（n＝174/339）
現状はデジタル変革の担い手が「自部門」という認識が多く、経営トップは最高マーケティング責任者（CMO）や最高デジタル責任者（CDO）のリーダーシップに期待
※デジタルトランスフォーメーションを完了・取り組み中・計画ありと回答した企業のCEO・COO等の経営トップ（n＝30）、マーケティング部門（n=91）、IT部門（n＝118）
※ CEO：Chief Executive Officer、COO：Chief Operating Officer、CIO：Chief Information Officer
デジタル変革の先進的な企業は組織やテクノロジ、顧客体験の変革に着手
※デジタル変革に取り組み中と回答した企業対象（n=126）。当該設問（複数回答）に対する回答
デジタル変革の先進的企業の約9割が外部パートナーを活用
※デジタル変革に取り組み中と回答した企業（n＝126）のうちの活用企業（n＝112）
今後1年間におけるマーケティングの主要課題は「顧客中心主義の推進」
※経営トップ（CEO・COO等）、ビジネス部門対象（n=162）。当該設問（複数回答）に対する回答
※「とてもそう思う」「そう思う」「ややそう思う」の計 n=229/全体n＝339
※実行完了（n＝39/339）、現在取り組み中（n＝126/339）、未着手・計画なし（n＝174/339）
※デジタルトランスフォーメーションを完了・取り組み中・計画ありと回答した企業のCEO・COO等の経営トップ（n＝30）、マーケティング部門（n=91）、IT部門（n＝118） ※ CEO：Chief Executive Officer、COO：Chief Operating Officer、CIO：Chief Information Officer
デジタル変革の先進的な企業は組織やテクノロジ、顧客体験の変革に着手
※デジタル変革に取り組み中と回答した企業対象（n=126）。当該設問（複数回答）に対する回答
デジタル変革の先進的企業の約9割が外部パートナーを活用
※デジタル変革に取り組み中と回答した企業（n＝126）のうちの活用企業（n＝112）
今後1年間におけるマーケティングの主要課題は「顧客中心主義の推進」
※経営トップ（CEO・COO等）、ビジネス部門対象（n=162）。当該設問（複数回答）に対する回答
電通デジタルは、デジタル変革の成功に「顧客中心主義の組織への徹底」「マーケティング×ITなど、組織をまたいだプロジェクト推進」「導入を目的としないテクノロジ実装」「外部パートナーの有効活用」が鍵になると解説している。
