大塚社長が示した4つの生産性向上バロメーター
では、業務の生産性向上のバロメーターという観点から、他にどんな指標があるのか。会見終了後、大塚氏に聞いてみたところ、次の3つを挙げた。
まずは、「社員1人当たりの売上高と営業利益」だ。大塚商会はこの推移も図2のように公表している。ちなみに、2017年度の社員1人当たりの売上高は単体で前年度比5.5％増の8823万円、同じく営業利益は同8.7％増の561万円。1998年度に比べると、売上高87.4％増、営業利益17.6倍になる計算だ。考えてみると、この社員1人当たりの売上高と営業利益が、生産性向上のバロメーターとして最もダイレクトな数字といえる。
図2：社員1人当たりの売上高と営業利益の推移
次に、「売上高におけるストックビジネス比率」だ。同社ではサプライと契約保守をストックビジネスと位置付けており、その比率は2000年度で25.9％だったのが、2017年度では42.6％まで拡大している。大塚氏によると、ストックビジネスは「安定した成長の要因」であり、「生産性向上の基盤」との捉え方だ。
そして、もう1つは大塚氏いわく「営業の打率」。この数字は公表していないが、同社では図1に表記されている「SPR」によって、あらゆる角度から可視化できるようにしている。これも生産性向上に直結するバロメーターである。
あらためて4つのバロメーターを列記しておこう。「販管費比率」「社員1人当たりの売上高と営業利益」「ストックビジネス比率」「営業の打率」、そしてもちろん、業績そのものに寄与していないと意味がないことは言うまでもない。
