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これら2点について、楽天証券経済研究所長兼チーフストラテジストの窪田真之氏の見解を紹介する。
7日の日経平均は、35円高の2万1645円だった。一時、743円高の2万2353円まで上昇したが、大引けにかけて、急速に上げ幅を縮小した。
7日午後に売ったのは、外国人投資家と推定される。デリバティブ(先物やオプション)を駆使してグローバル投資を行っている海外ヘッジファンドなどが、リスク縮小のために日経平均先物を売る動きが、続いていたと考えられる。
海外ヘッジファンドのリスク・ポジション縮小の売りがどこまで続くか分からないが、慌てて閉じなければならないポジション(※注)の整理は、ある程度進んだと推定することもできる。
※注:慌てて閉じなければならないポジション:あくまでも推定。一部の海外ヘッジファンドが、マーケットのボラティリティ(変動性)が高まらないことを前提に、さまざまなオプションの売りポジションを積み重ねていたと推定される。2日発表の米雇用統計をきっかけに突然、マーケットのボラティリティが高まったために、損失限定のポジション整理を出さざるを得なくなったと、推定している。ポジション整理(プットの買い戻し)が、世界の株式を下落させるきっかけになったと予想している。さらに、ボラティリティが高まったときに、売りを増やすようにセットされたファンドから先物の売りが出て、下落が加速したと推定している。
日経平均株価は、海外ファンドと推定される売りが一巡するタイミングで、いったん戻りを試すと予想している。その局面が近づいていると見るが、海外ファンドの売りがまだ続く可能性もあり、注意が必要である。
戻りを試す局面に入っても、日経平均で2万2000円台では戻り売りが増えると予想している。日経平均日足を見ると、2万4000円、2万3000円に売りの壁(上値抵抗線)があるのが分かるからだ。
2万4000円、2万3000円といった、キリのいい数字が節目になる必然性はないのだが、多くの人がこの水準を、上値や下値の目途として意識してトレードすると、結果的にそれが、重要な節目となることがある。
気を付けなければならないことは、2017年10月以降の日経平均日足を見ると、2万3000円、2万4000円に次いで、2万2000円も節目として意識される可能性があることだ。目先は、2万2000円で戻り売りが増える可能性もある。
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