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これら3点について、楽天証券経済研究所チーフグローバルストラテジストの香川睦氏の見解を紹介する。
今週は5日に米国のダウ平均株価(NYダウ)が前日比1175ドル下落し(下落率は▲4.6%)、世界同時株安につながった。ダウ平均の下げ幅が史上最大だったことでメディアの一部は「暴落」と報道したが、下げ率としては1900年以降の「ワースト100位」にも入らない108位で「急落」との表現が妥当である。
とはいうものの、5日は引け間際の15分で約700ドル下落し、下げ幅が一時1597ドルに広がったことで「ワイルドマンデー」と呼ばれている(AP報道)。
米長期金利上昇が相場下落の契機だったが、アルゴリズム取引(コンピュータ取引)の一種である「ボラティリティ売り(Volatility Short)」(相場の低ボラィリティが続くと見込んでいた手法)の巻き戻しによる株式売りが相場波乱の主役とされている。下の図表1が示すように、低位安定を続けてきたVIX指数(通称「恐怖指数」=投資家による先行きの相場変動見通しを示す)は5日に一時50ポイントまで急上昇。ボラティリティ上昇による損失拡大を警戒したファンド筋が株式売りを急いだことが相場波乱の要因である。
実際、東証上場の「VIX指数と反比例する投資成果を目指すETN(上場投資証券:東証コード2049)」の価格は1月高値から97%も急落し、早期償還に追い込まれた(図表2)。特殊なデリバティブ(派生投資商品)のポジション調整による株式売りが急速に需給を歪めた背景が分かる。目先は、こうした「ボラティリティ売り」の巻き戻しが落ち着くのを待つ展開となりそうだ。
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