日本株展望

株価急落後に潮目の変化?--日経平均に底入れの兆し

ZDNet Japan Staff 2018年02月16日 11時15分

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今日のポイント

  1. 「恐怖指数」の上昇は投資の好機だったのか
  2. 米国株は金利水準を加味すれば割高ではない
  3. 日経平均は業績見通しの上方修正で割安感強まる

 これら3点について、楽天証券経済研究所チーフグローバルストラテジストの香川睦氏の見解を紹介する。

「恐怖指数」の上昇は投資の好機だったのか

 2月5日の週の米国株式は、「ワイルドウィーク」と呼ばれるほど乱高下に見舞われた。米長期金利の上昇をきっかけに、ボラティリティ・ショートやリスク・パリティと呼ばれるアルゴリズム取引で、株式売りがかさんだことが主因である。

 2010年5月に発生した「フラッシュクラッシュ」(ダウ平均が数分で1000ドル急落した)と同様、ニューヨーク証券取引所の株式売買で8割前後を占めるコンピュータ(自動)取引が急速に需給をゆがめたと言われている。米国株の急落でリスク回避姿勢を強くした外国人投資家は、円高進行も悪材料視して日本株売りを重ね、日経平均も急落に追い込んだ。

 ただ、米国市場で投資家心理の悪化を反映する「恐怖指数」(VIX指数=投資家の株価変動率予想を示す)は5日ザラ場でつけた50.3%をピークにして19.3%まで低下(14日)。過去の経験則によれば、「恐怖指数が大きく上昇した局面は米国株投資の好機だった」ことが知られている。

 例えば、2013年以降の市場実績を振り返ると、恐怖指数が20%超だった全ての日から2カ月(60日)後のS&P500指数の騰落率平均は+7.3%と、2013年以降の2カ月平均騰落率(+2.9%)の2倍以上だった。実際、14日の米国市場では、消費者物価指数の発表を受け長期金利が2.9%台に上昇したが、恐怖指数低下で株式は4日続伸となった。株価急落の後だけに、日柄調整を要する可能性はあるが、米国株が戻り基調に転じれば、日経平均の底入れに追い風となりそうだ。

図表1:「恐怖指数」の20超上昇は米国株投資の好機?


出所:Bloombergより楽天証券経済研究所作成(2018年2月14日)

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