オンプレミス環境でありながら、利用量に応じて使った分だけ月額課金されるサービスが広がっている。サーバやストレージ、ネットワーク機器はオンプレミスのように利用企業が管理する設備内に設置でき、利用料金はパブリッククラウドのように従量制で課金される仕組みである。
パブリッククラウドの柔軟性や俊敏性、コストは魅力的だが、セキュリティやコンプライアンス、コントロールの観点で移行に不安を抱く人もまだ多い。オンプレミス型従量課金サービスは、そうしたギャップを埋めることを狙ったものだと考えられる。
既に大手ITベンダーの動きが活発化している。各社の得意とする分野にフォーカスしたサービスとなっている。米IDCの調査によると、2020年までに80％のITインフラが消費モデルになるという。投資から消費への構造転換が進む中、今後の動向が注目される。
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