筆者は最近、最高情報責任者（CIO）や政府のリーダーといった人々を悩ませている問題について調査した。米国の企業は総じて生産性のパラドックスというものに直面している。そのパラドックスとは、テクノロジに巨費を投じているにもかかわらず、従業員の生産性は2004年以来伸び悩んでいるというものだ。世界のテクノロジ投資は2018年の早い段階に総額3兆ドル（約320兆円）を初めて突破するとされているなか、CIOやその他の意思決定者はこの生産性のパラドックスを気にしているはずだ。こういった投資の見返りとして、従業員の生産性はもっと向上してしかるべきではないだろうか？
結果的に見ると、これらテクノロジ投資のすべてが従業員のもとにもたらされているわけではない。少なくとも効果的なかたちではもたらされていない。従業員によるデバイスの保有が一般的になっている（情報関連の仕事をしている従業員の10人に6人はPCを、また同数がスマートフォンを保有している）一方、基本的なアプリだけでなく、業務に適切なものを保有している割合はかなり低い。Forrester Researchによる「Business Technographics」のデータによると、業務関連の専用アプリケーションを日常的に使用していると答えたのは10人に1人もいないという。音声アプリのような時間の節約につながる新興テクノロジの利用は、このところ「Amazon Alexa」アプリが活況を呈しているにもかかわらず停滞している。そして従業員は、自らのデバイスで電子メールやカレンダーといった基本的なアプリのみを使用している。
しかし、問題の根はアプリや音声制御よりも深いところにある。われわれの経済や働き方に対して構造的な転換が迫られている。Forresterは、2027年までに自動化によって米国の仕事の17％が失われると予測している。ただその一方で、自動化経済は雇用市場を10％成長させるとも予測されているため、雇用の損失は部分的に相殺される。人と機械のチームで構成される、これまでと異なる労働力が既に台頭してきている。現在では、より多くの人間の従業員がロボットの同僚と一緒に働くようになってきている。
