NECは、4月2日、CPU性能やメモリ容量が十分ではないIoT機器にも適用できる軽量な改ざん検知技術を開発したと発表した。
この技術は、4KBの実行コードで軽量実装できるアーキテクチャと検査領域を絞ることで、IoT機器の動作を遅延させず、瞬時に改ざんを検知し、IoT機器の起動時だけでなく稼働中にも検査できる。
IoT機器の改ざん検出技術の概要
軽量実装できるアーキテクチャは、IoT機器向けプロセッサARM Cortex-Mにおいて、「TrustZone」と呼ばれるメモリ上に保護領域を構築することで実現した。この領域を活用することで、改ざん検知機能自体を保護するための実行コードを追加することなく、改ざん検知機能自体への攻撃や無効化を防止できる。また、改ざんの監視方法について、ソフトウェアの制御などによる機器の複雑なふるまいを監視するのではなく、実行コードのみを監視するシンプルな方式を採用している。
また、改ざんの検査領域を絞った点では、IoT機器に搭載されているOSやアプリケーションなどのソフトウェアを、機器の制御、センサからの情報取得、設定の更新といった機能ごとに、ソフトウェアの構造を基に把握する。そして、それらの機能の実行処理の指示から、これから実行されるコードが格納されているメモリ領域を特定し、その領域に絞って改ざんの有無を検査する。
従来はソフトウェア全体を検査するため、検査時間を要し、大幅な動作の遅延が発生することがあった。しかし今回開発した技術は、CPU速度25MHz程度のIoT機器でも、2KBのメモリ領域の検査について、約6ミリ秒の高速な改ざん検知が可能となっている。
