IoTワールド2018
「戦略から実践へ」。北米最大規模のIoTイベントと言われているIoT ワールド2018が5月14日から17日までの4日間、米シリコンバレーのサンタクララ・コンベンションセンターで開催された。IoTのイノベータら約1万2000人が参加した同イベントは、PoC（概念実証）から実用に応えるソリューションへと進展した。300社以上のIoT関連企業が約10万平方フィートの展示会場に最新の製品やサービスを展示。スタートアップ100社超も競うサービス商品を説明する。
スタートアップ100社の会場風景
IoTワールド2018年は、2017年に見られなかったAmazon Web Services（AWS）とMicrosoft、Googleのパブリッククラウドベンダー3社がそろい踏みしたこと。背景には、センサなどIoTデバイスが自動車や家電、ビルなどあらゆる機器、場所に組み込まれた結果、膨大な数になってきたことがある。加えて、センサや端末などの近くで処理するエッジ・コンピューティングへの流れが加速していることもある。例えば、FogHornは製造現場で、データの可視化や統計分析などを可能にするエッジ・コンピューティングを、ClearBladeが新しいIoTエッジ・プラットフォームをそれぞれ披露する。
クラウド活用を説くグーグル
AWSのブース
日本企業では、2017年に続いてIoT通信プラットフォームなどを展開するソラコムが出展し、米国市場の開拓に本格的に乗り出す。米国法人ソラコム・グローバルの玉川COOは会場で、産業向けルータやグローバルSIMカードの顧客企業を紹介する。例えば気温や湿度、日射量のセンサなどを内蔵し、農地の作付けから収穫までを見える化するkikuxi、携帯型翻訳機のPocketalkなどだ。玉川氏は「日本はPOCから本格的に立ち上げるのに時間がかかるが、米国では一気に大きく始める傾向がある」と期待する。
ソラコム現地法人の玉川COO
