Dell Technologiesの2019会計年度第1四半期（5月4日締め）決算は、サーバ、ネットワークおよび商用PCの販売が好調に推移し、19％の増収を達成した。同社は「デジタル変革によるIT需要の改善」により、市場環境が上向いているとした。
売上高は213億6000万ドル、純損失は5億3800万ドルだった。非GAAPベースの営業利益は20億ドル。
Dellのインフラストラクチャ部門は、前年同期比25％増となる87億ドルの売上高を計上した。サーバとネットワークの売上高は41％増、ストレージは10％増だった。インフラストラクチャ部門の営業利益は9億3900万ドルだった。
PC部門の売上高は103億ドルで、前年同期比14％増。法人向けの売上高は16％増加し、消費者向け売上高は7％増となった。PC部門の営業利益は5億3300万ドルだった。
PivotalやRSAなど同社の他の事業も好調だった。 Dell Technologiesの業績に統合されたVMwareも好調だった。
Dellは電話会見の中で、これまでのところ自社製品のクロスセルが好調だと述べた。税制改革による同社業績への影響はみられていない。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
