私たちの買い物の習慣が変化し、欲しい商品を事前にオンラインで調べてからオフラインで購入することが普通になりつつある。
消費者が店舗に向かう前の下調べで利用するオンラインのツールは、かつてないほど増えている。この中で最終的に販売にたどり着くのは、オンラインで存在感を発揮している小売業者だ。
Salesforceは世界中の5億人以上の買い物客の活動を分析し、購買活動の傾向と変化を「Q1 2018 Shopping Index」レポートにまとめた。対象になったのは、36カ国のネット通販サイト843カ所で、総訪問回数は14億ビジットだった。
このレポートでは、ソーシャルメディアがネットショッピングに与える影響（の有無）などの大きな傾向を報告している。
ソーシャルメディアについて業界が騒ぎ立てているにもかかわらず、これまで実際にはトラフィックにはあまり重大な影響はなかった。ソーシャルメディアチャネルを利用した買い物客は伸び率が基本的に平坦で、2018年第1四半期も全トラフィックに占める割合は4.7％、すべての注文に占める割合は2％だった。
デバイス別にみるソーシャルメディアからのトラフィック
提供：Salesforce
携帯端末からのトラフィックが前年から増加する一方で、コンピュータやタブレットからの訪問は減少している。インターネットでの購入も増加しており、モバイルのコンバージョン率は14％増え、携帯電話からの購入はすべてのEコマーストランザクションの41％を占めた。
調査結果によると、第1四半期は、トラフィックが9％増加し、買い物客の1訪問あたりの消費額が6％増加した結果、小売業者のデジタルコマースの売上高は前年比で15％増加した。
同四半期は、15％〜19％の範囲の成長値で、測定されたすべての業種間でかなり均衡のとれた成長を示した。（国別では）米国の成長率は14％で、過去5四半期の成長率は横ばいだ。
国別にみるデジタルコマースの成長率
提供：Salesforce
割引率は前年から上昇し、平均21％に達した。小売業者はより大きな割引を提供し、送料を無料にするようになっている。
実際、今回の調査では、同四半期の全注文のうちの65％の商品が送料無料で出荷されたことも分かった。
一部の大手ネット通販サイトは即日または翌日配送のサービスを提供するようになったが、それでも消費者はすぐに商品が必要なときは地元の店舗に出向いていることも分かった。
Eコマースやオンラインショッピングが話題になっているにもかかわらず、消費者は依然として物理的な店舗で買い物をしている。ノースカロライナ州モリスビルに本社があるNetsertiveは「2018 Local Consumer Survey」という調査結果を発表した。この調査では、大きな買い物をする際、消費者の80％近くがオンラインで調査を行ってから、リアル店舗で購入していることが分かった。
消費者にとって、ソーシャルメディアは依然として重要だ。購入前に商品や地元の店を調べるために最も利用されるソーシャルメディアはFacebookで、米国の消費者500人のうち40％以上が使用していると回答している。2番目につけたYouTubeは消費者の13％強、3番目のInstagramは9％が利用すると回答した。
実店舗での購入前に消費者が利用するソーシャルメディア
提供：Netsertive
ブランドが柔軟性を持ち、顧客が望むものを提供している限り、消費者は寄ってくるだろう。また、オンラインでの存在感を活用し、ネット通販サービスのオプションを最大限に活用する小売業者が、最終的に販売にこぎつける可能性も高くなる。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
