編集部からのお知らせ
「ZDNet Japan Summit」参加登録受付中! 
新着記事集:「負荷分散」

MS、次期「Windows 10」でアップデートのサイズを削減へ

Liam Tung (Special to ZDNet.com) 翻訳校正: 編集部

2018-08-20 10:16

 Microsoftは米国時間8月16日、法人顧客の「Windows 10」搭載デバイスが受け取る月次累積アップデートのサイズが、次期メジャーバージョンから現行よりも大きく削減されると述べた。

 同社は最近、サイズの小さい「デルタ(差分)アップデート」を廃止すると発表している。デルタアップデートは、サイズが増大する「累積アップデート」(毎月サイズが増大していき、約6カ月で1Gバイトを超える場合もある)に対応するWindows 10のユーザーや管理者を支援するために2017年に導入されたものだ。

 現時点では3種類の月次アップデートが提供されている。「フルアップデート」(累積的な更新プログラム、Latest Cumulative Update:LCUとも呼ばれている)と、100M~200Mバイト程度というよりサイズの小さな「エクスプレス(高速)アップデート」、300M~500Mバイトという中程度のサイズになるデルタアップデートだ。

 Windows 10の現在サポートされているバージョン(法人向けの1607から1803のバージョン)では、デルタアップデートとエクスプレスアップデートが共存している。これは、Microsoftのエクスプレスアップデートのプロトコルに管理システムを対応させる猶予期間を企業やサードーパーティーに与えるためだった。このプロトコルは当初、法人向けデバイスに対して「Windows Server Update Services」(WSUS)の使用を要求していた。

 しかしMicrosoftは2017年1月にサードパーティーのアップデートシステムに対してエクスプレスアップデートを開放したため、2019年2月12日をもってデルタアップデートの提供を終了する。

 Microsoftは16日、Windows 10と「Windows Server」の累積アップデートを洗練させるための次の段階についても概説した。

 法人向けにサポートされている現行のWindows 10すべてでは、LCUとエクスプレスアップデートが毎月提供され続ける。一方、Windows 10およびWindows Serverの次期メジャーバージョンでは、毎月のクオリティアップデート(品質更新プログラム)がフルアップデートの1種類しか配信されないものの、そのサイズは現在のエクスプレスアップデートと同程度になり、ネットワーク内で再配布することも可能になる。

 WSUSや「Microsoft Update Catalog」からアップデートを入手している組織は、アップデートのサイズが小さくなるため、ネットワークの帯域幅を節約できるようになる。また、毎月のクオリティアップデートのパッケージを再配布できるようになるため、帯域幅の「大規模な」節約がもたらされると同社は考えている。

 さらに、新しいWindows 10を搭載したデバイスでは、エクスプレスアップデートをダウンロードするうえでの最適な差分を計算する必要がなくなるため、アップデート中の各デバイスのメモリ使用量が低減し、40%の効率向上が見込めると同社は考えている。

提供:Microsoft
提供:Microsoft
提供:Microsoft
提供:Microsoft

この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。

ZDNet Japan 記事を毎朝メールでまとめ読み(登録無料)

特集

CIO

モバイル

セキュリティ

スペシャル

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. クラウドコンピューティング

    Google Cloudセキュリティ基盤ガイド、設計から運用までのポイントを網羅

  2. セキュリティ

    仮想化・自動化を活用して次世代データセンターを構築したJR東日本情報システム

  3. ビジネスアプリケーション

    スモールスタート思考で業務を改善! 「社内DX」推進のためのキホンを知る

  4. セキュリティ

    Emotetへの感染を導く攻撃メールが多数報告!侵入を前提に対応するEDRの導入が有力な解決策に

  5. セキュリティ

    偽装ウイルスを見抜けず水際対策の重要性を痛感!竹中工務店が実施した2万台のPCを守る方法とは

NEWSLETTERS

エンタープライズ・コンピューティングの最前線を配信

ZDNet Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]